フォトレジストの需給にアカ信号が灯った。在庫量がマジノ線である3ヵ月分を割り込んだのだ。
レガシープロセスを中心に需要が急増したが、供給が追いつかないのだ。
2019年の日本の輸出規制以降、フォトレジストのサプライチェーンの多角化に成功したが、依然として日本依存から脱却できていない結果だ。
半導体製造業界は、日本の半導体・ディスプレーの中核素材に対する輸出規制以降、最低3カ月分以上の在庫確保をマニュアル化した。
しかしこのようなマニュアルが崩れている。半導体製造業界の関係者は「最近、日本産フォトレジストの供給難が深刻化し、値上げの兆しも見せている」と述べた。

需給難は、信越化学を中心とする日本のフォトレジストメーカーの生産限界のためだ。
信越化学は、昨年10月の中国浙江省工場の電力供給制限によって工場を動かせずにいる。
市場の注文に適時に対応できない状況なのだ。
信越化学は今年のIRカンファレンスで「日本国内の新工場（直江津）を動かしたとしても、現在の需要に対応する供給量を製造することはできないだろう」という見通しを出した。
フォトレジスト市場は、日本信越化学、JSR、東京岡工業（TOK）などが寡/占している。
韓国全体のフォトレジスト輸入量に対する日本からの輸入量は80%に迫る。
東進セミケムやSKマテリアルズなどの国内フォトレジストメーカーが量産物量を増やしているが、半導体メーカーの投/資拡大による需要を支えてられない状況なのだ。

日本産フォトレジストの値上げもリスク要素だ。関税庁の輸出入貿易統計によると、昨年の日本産フォトレジストの値段（1トン当たり）は、平均で前年の16%以上も増加した。
過去5年間で輸入額が上昇し続けており、毎年の貿易収支アカ字から抜け出せずにいる。
最近のネオンガ/スなどの原材料の値段上昇も加わり、半導体メーカーの営業利益に影響を及ぼすのではという懸念も提起されている。
半導体業界の関係者は「国内半導体メーカーとファウンドリーは、TSMCなどにくらべて購入交渉力が足りないのは事実」とし、「政府次元でフォトレジストの需要・供給を徹底的にモニタリングし、企業の素材サプライチェーン確保を支援するシステムを構築するべき」と強調した。

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