かたすみ速報

日本及び周辺諸国に関するニュースと2chまとめサイト。ネットの片隅で更新していきます。




    カテゴリ: 中東

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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2022/06/28(火) 18:03:30.81 ID:qADAAC1v9
    1860728

    中東・ヨルダンの港で、黄色いガスが大量に噴き出し、270人以上が死傷した。
    貨物船のクレーンからタンクが落下したその瞬間、大量の黄色いガスが噴き出した。
    ガスから逃げ惑う、作業員の姿も見られる。
    ヨルダン南部のアカバの港で27日、タンクから大量の黄色いガスが噴き出し、ヨルダン国営メディアによると、少なくとも12人が死亡し、260人が負傷した。
    黄色いガスは塩素で、吸引すると、呼吸困難などに陥り、死に至る可能性もあるという。
    タンクには、塩素ガス25トンが入っていたという。
    塩素ガスは、第1次世界大戦中に化学兵器として使われたこともある。

    FNN 2022年6月28日 火曜 午後0:08
    https://www.fnn.jp/articles/-/381398

    【【事故】黄色い塩素ガス噴出 270人以上死傷 中東ヨルダンの港で】の続きを読む

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    1: 影のたけし軍団 ★ 2022/03/11(金) 18:36:20.15 ID:hstCCKhK9

    ロシアのプーチン大統領が、中近東などにいる1万6,000人の志願兵について、ウクライナの軍事侵攻に投入する考えを示した。

    これまでは必要ないとしていて、戦況が厳しいことを表している可能性がある。

    FNN
    https://www.fnn.jp/articles/-/330031


    【【速報】プーチン大統領、中近東などにいる1万6,000人の志願兵について、ウクライナの軍事侵攻に投入へ】の続きを読む

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    1: ぐれ ★ 2022/02/15(火) 10:00:07.57 ID:zMyhQC199

    【ロンドン=板東和正】中国新疆(しんきょう)ウイグル自治区からアラブ諸国に移住したウイグル人が現地で拘束されたり、中国に強制送還されたりする事案が欧米メディアで相次いで報じられている。中国が経済的につながりの深いアラブ諸国に拘束や送還を要請しているもようだ。欧米メディアや亡命ウイグル人の組織「世界ウイグル会議」の幹部は、アラブ首長国連邦(UAE)に「ブラックサイト」と呼ばれる中国の秘密収容所がある可能性も指摘している。

    英スカイニューズ・テレビは9日、中国の要請によりアラブ諸国で拘束されたり、中国に強制送還されたりしたウイグル人は2001年以降で290人以上にのぼるとの推計を報じた。UAEのほか、エジプト、モロッコ、カタール、サウジアラビア、シリアが中国のウイグル人弾圧に加担していると分析した。

    スカイニューズや米CNNテレビによると、UAEに住むウイグル人男性、アーマドさんは2018年2月、ドバイ警察から急な出頭要請を受け、拘束された。アーマドさんは中国に送還される直前、妻に「中国の脅威がUAEの家族にまで及んでいると確信した」と話していたという。


    ドバイに存在するとされる「ブラックサイト」の目撃情報も報じられている。スカイニューズやAP通信によると、漢民族の女性、ウー・ファンさん=当時(26)=は昨年5月、婚約者が香港の民主化デモを支持していたためにドバイ警察に拘束され、3階建ての邸宅に連行された。

    この邸宅では金属製の扉がある独房のような小さな部屋に押し込まれ、警備員に中国語で「絶対に出られない」と脅された。邸宅に数日間閉じ込められている間、ウイグル人とみられる女性が「中国に帰りたくない、トルコに帰りたい」などと叫んでいるのを聞いたという。

    英国の人権専門家によれば、この邸宅は、中国が海外でウイグル人を拘束し、尋問するための秘密収容所である可能性がある。

    (略)

    産経ニュース 2022/2/14 19:36
    https://www.sankei.com/article/20220214-QUN5SAZIQZMQNJ2PD2DOX5DZSQ/

    【【国際】アラブ諸国でウイグル人拘束 中国に送還、秘密収容所も存在か】の続きを読む

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    1: 上級国民 ★ 2022/02/06(日) 17:31:52.66 ID:xvkk1TnW9
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    この人道的支援により、冬服、家屋修繕キット、食糧、安全な水などが提供されるだけでなく、健康衛生状態も改善される。(AFP)

    厳寒のレバノンに日本が9億7,400万円の緊急無償資金協力

    ドバイ:日本政府は日本円で約9億7,400万(845万米ドル)の緊急無償資金協力を申し出た。難民や子供たちを中心に、レバノンの厳しい冬で苦しい生活を強いられる人々の救済のためだ。

    この人道的支援により、冬服、家屋修繕キット、食糧、安全な水などが提供されるだけでなく、健康衛生状態も改善される。

    同支援は国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)、世界食糧計画(WFP)、国連児童基金(UNICEF)、国連パレスチナ難民救済事業機関(UNRWA)などの組織を通して実施される。

    レバノンの日本大使館によると、約18,000人分の食料が提供され、難民を含む297,000人が住居の提供と安全支援を受け、35,000人の子供と家族が医療サービス、清潔な水、毛布、冬服などを受け取ることになる。

    さらに25,000人に暖房用の燃料が届けられる。日本政府は、レバノンの冬の厳しさと、それによって生ずる人道的危機についてはよく承知していると述べた。

    日本はレバノンの人々の苦難を軽減するために、より深く関与する判断をし、支援を通じて人々に「国際社会は常に皆さんと共にあります」というメッセージを伝えたいとしている。

    日本は、人権状況が悪化する中、社会の最下層にある人々を支援する決意を忘れず、頼れる友人として、国際社会と協力していきたいと声明を出した。

    アラブニュース・ジャパン
    https://www.arabnews.jp/article/japan/article_60136/

    【【ゴーンに出してもらえよ】厳寒のレバノンに日本が9億7,400万円の緊急無償資金協力】の続きを読む

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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2021/12/28(火) 20:58:00.59 ID:xZ3LUcD19
    令和3年12月28日

    no title


    1.今般、「2022年日・オマーン外交関係樹立50周年」の公式ロゴマークを上記のとおり決定しました。このロゴマークは、応募作品19点の案の中から、日本及びオマーン両国政府の協議の結果、選定されたものです。このロゴマークは、両国における周年記念事業等において使用される予定です。

    2.ロゴマークの作者は、渡辺いずみ氏(日本在住)です。オマーンと日本の両国に共通する文化であるお香がモチーフとなっており、心がほぐれるような温かみのある乳香の芳香が風に乗って拡がり、両国に幸福をもたらすイメージが表現されております。

    外務省
    https://www.mofa.go.jp/mofaj/me_a/me2/om/page23_003662.html

    【【オマーン国】 日・オマーン外交関係樹立50周年(2022年)記念ロゴマークの決定(外務省)】の続きを読む

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    1: 上級国民 ★ 2021/12/10(金) 22:19:51.26 ID:uYyUKvCJ9
    2959341-202828753

    2021年12月9日、首都カイロの大統領府でエジプトのアブドゥルファッターハ・エルシーシ大統領(右)と会談するレバノンのナジーブ・ミカティ首相(左)。(AFP通信)

    電力危機を緩和するため、エジプトがレバノンにガスを供給

    ・レバノンの首相、カイロで大統領および首相と会談
    ・エルシーシ大統領、「レバノン国家の強さ」を維持したいと強調

    モハメド・シャマア
    カイロ:エジプトのアブドゥルファッターハ・エルシーシ大統領は8日、カイロでレバノンのナジーブ・ミカティ首相と会談した。会談には、エジプトのモスタファ・マドゥーリー首相、サーメハ・シュクリ外務大臣、アッバス・カメル総合情報庁長官が出席した。

    会談後に発言したエルシーシ大統領は、エジプトがレバノンの安全と安定を重視しており、「レバノン国家の強さと能力」の維持を支援したいと自身が考えていることを強調した。

    ミカティ首相は、政治的にも経済的にも複数の危機に直面しているレバノンに対する国際的な支援を集めようとするエジプトの取り組みを称賛した。

    ミカティ首相は、エジプトがアラブ世界の安定維持に重要な役割を果たしていることを指摘し、同国の経済的な成功と発展の観点から、他の国々が後に続くべきモデルとして同国を見なしていると述べた。

    会談で両首脳は、両国間の既存の関係を強化する方法に加えて、レバノンの最新の動向について検討を行った。

    ミカティ首相はマドゥーリー首相と別途会談を行い、これにはレバノンのアリ・アル・ハラビ駐カイロ大使、ブトロス・アサケル外交顧問、エジプトのアラブ担当外務次官のアラア・ムサ氏が同席した。

    ミカティ首相のエジプト訪問は、レバノンにとって非常に重要な時に実現したと、マドゥーリー首相は述べ、エルシーシ大統領はレバノンの電力不足を解決するのを支援するため、同国へのガスの緊急供給を命じたと述べた。

    ミカティ首相は、提案された協力・支援分野について検討した。これには、ガスや電気、貿易(特にレバノンの農産物関連)での協力の強化や、食料や粉ミルク、医薬品などの援助の提供などが含まれる。

    マドゥーリー首相は、エルシーシ大統領が政府に対して、必要な援助は可及的速やかに提供すべきであることを明確に指示したことを確認した。

    同首相は、電力共有に関するレバノンの提案はできるだけ早く評価され、両国の合同高等委員会の次回会合の日程はすぐに設定されるだろうと付け加えた。ミカティ首相は、次回の会合はベイルートで開催すべきだと提案している。

    イスラエルのヤイール・ラピード外相も今週カイロを訪問し、エルシーシ大統領と会談した。大統領はラピード外相に対し、エジプトは二国家解決に基づき、中東の包括的で公正な平和実現のための取り組みを継続することを続けることを保証した。

    エジプトの同大統領は、ガザ地区でのエジプトの活動や、パレスチナとイスラエルの緊張緩和のための長年の取り組みも強調した。

    https://www.arabnews.jp/article/middle-east/article_56345/


    【【中東】エジプト、経済危機下のレバノンにガスを供給へ 電力危機の緩和を支援】の続きを読む

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    1: 上級国民 ★ 2021/12/07(火) 12:55:41.38 ID:M7xU26S19
    no title


    ゴーン被告「地獄は日本の人質司法制度」

    日産自動車の元会長、カルロス・ゴーン被告が6日、逃亡先のレバノンから日本外国特派員協会のオンライン記者会見に参加し、逃亡した理由や、今後予定されている自身の元側近の判決について語りました。

    カルロス・ゴーン被告「(逃亡した理由は)公正な裁判が行われるという希望を失ったからです。私にとっての地獄は、日本で行われている人質司法制度です」

    日産自動車の元会長カルロス・ゴーン被告は、特別背任などの罪で起訴されていますが、保釈中の2019年の年末、中東のレバノンに逃亡し、現在まで裁判が開かれないままとなっています。

    ゴーン被告は6日、日本外国特派員協会が開いた会見に、レバノンからオンラインで参加し、逃亡の理由や、最終的に逃亡を決断したのが実行に移す数日前だったことを明かしました。

    また、来年3月に判決が予定されている自身の側近だったグレッグ・ケリー被告については、「彼は無実です。裁判官がどう判断するか見ものです」と語りました。

    ヤフーニュース(Nippon News Network(NNN))
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20211207-00000009-nnn-soci


    【参考】ゴーン事件
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    【【ご健在】カルロス・ゴーン被告「地獄は日本の人質司法制度」「ケリー被告は無実」 外国特派員協会でオンライン記者会見】の続きを読む

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    1: 風吹けば名無し 2021/10/14(木) 20:39:26.14 ID:LGycgzLK0

    【【楽しいよ】レバノンで銃撃戦 YouTubeでライブ配信中】の続きを読む

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    1: うまえもん(SB-Android) [GB] 2021/10/12(火) 09:13:46.24 ID:aw3xeoDf0● BE:561344745-PLT(13000)

    【レバノン政府「金融封鎖して国民全員の預金0にするからwこれで借金も0w」終わりだよこの国】の続きを読む

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    1: かわる ★ 2021/10/04(月) 17:18:34.34 ID:PkyhN+079
    no title
     
    画策したのは日産の幹部たち
    チーフ・パフォーマンス・オフィサー(CPO)の職にあったホセ・ムニョス(現在は現代自動車のグローバル最高執行責任者)も、追放計画に共謀したという。また、日産のベテラン幹部だった川口均(現在は副社長を退任)も関与したとしている。

    こうした幹部たちが日本政府と一緒になって、逮捕の理由をでっち上げたと、ゴーンは語った。「この謀略は、いわば日産のオールド・ボーイズが画策したものだと思う。日産で長年働いていて......(ルノーと資本提携を結ぶ以前の時代に)郷愁を抱いている人たちのことだ」

    転機になったのは18年6月にルノーと日産と三菱自動車の3社連合の全体を監督するようになったときだったと、ゴーンは振り返る。「(オールド・ボーイズたちは)自分たちの自治が奪われることを恐れた......そこで、日本政府の一部の支援を得て検察と共謀した。まさかそんなことが起きるとは、想像もしていなかった」


    自分の失脚の背景には人種差別とナショナリズムもあったと、ゴーンは言う。「私は日本で人気のある人物の1人ではあったが、外国人だというだけの理由で一部の日本人に嫌われていることにも気付いていた。日本有数の大企業で実権を持っているために、なおさら嫌われていたのだと思う......それでも構わないと、私は思っていた」

    「けれども、タカタやオリンパス、東芝など、日本の企業でスキャンダルが持ち上がっても、日本人経営幹部は1人も刑事責任を問われなかった。私は思った。『責任を問われるべき日本人が1人もいないなんてあり得ない』」

    ゴーンの逮捕と起訴は世界中で大きなニュースになり、19年末の逃亡劇はそれに輪を掛けて大きな話題を呼んだ。しかし、ゴーン自身は、「日本で大企業を立て直した唯一の外国人、そして、3つの大陸で2社、のちに3社の経営者として成功した唯一の人物として記憶されたい」と語る。

    そして言う。「私は、この地球上で日本から逃げ出すことに成功した数少ない人物の1人だ」と。

    Newsweek
    https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/10/post-97187_2.php

    【【お前は横領】ゴーン「タカタやオリンパス、東芝など、日本人経営幹部は1人も刑事責任を問われなかった。あり得ない」】の続きを読む

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    1: すらいむ ★ 2021/09/22(水) 10:52:53.38 ID:CAP_USER
    dosomu
    「天の火」で滅亡した都市ソドムか? 中東の遺跡に隕石爆発の痕跡

     約3600年前に中東ヨルダンの死海の北東部にあった古代都市が、巨大隕石(いんせき)が空中爆発した際の超高温の爆風で消滅した可能性を示す証拠が見つかった。
     米トリニティー・サウスウェスト大などのチームが20日、遺跡の調査結果を科学誌サイエンティフィック・リポーツ(https://doi.org/10.1038/s41598-021-97778-3別ウインドウで開きます)に発表した。
     旧約聖書で、神の怒りを買って「天の火」で滅ぼされた都市「ソドム」ではないかとチームは指摘している。

    (略)

    朝日新聞 2021年9月22日 8時00分
    https://www.asahi.com/articles/ASP9P5SMZP9PULBJ00F.html

    【【考古学】「天の火」で滅亡した都市ソドムか? 中東の古代都市、巨大隕石の空中爆発で消滅した可能性】の続きを読む

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    1: 樽悶 ★ 2021/08/19(木) 22:18:22.00 ID:GzAMb8859
    no title
    ゲノムが物語る人類の繁栄と衰退の歴史。

    中東地域に住む137人のゲノム配列を解析した研究結果がこのたび発表されました。新しいシーケンステクノロジーにより10万年前まで遡る個体群史がつまびらかになり、文明の発祥地とも言われるこの地域において人口の流入、増加、そして減少がいかに気候変動に左右されてきたかが明らかになりつつあります。

    ※省略

    マックス・プランク人類史科学研究所に所属する動物考古学者・スチュアート(Mathew Stewart)氏によれば、

    乾燥化で骨があまりにも脆くなり、考古学者が触れたとたんに崩れ落ちてしまうこともある

    とのこと。遺伝子情報はこんなにも脆く、時間が経てば経つほど残りにくくなってしまうのです。

    そこで、今回の研究では現代人の遺伝子情報が使われました。古くはレバーント地方と呼ばれていた地中海の東側沿岸国とイラク、そしてアラビアから8つにグループ分けされた遺伝子サンプルが集められたほか、すでに解析に成功している古代のゲノムも分析に加えられました。分析結果は学術誌『Cell』に掲載されています。

    『Cell』誌が発表したプレスリリースで、イギリス・サンガー研究所の遺伝学者であり、論文の筆頭著者でもあるアルマリ(Mohamed Almarri)氏はこのように述べています。

    人類の歴史、移住の軌跡、そして進化を知るうえで欠かせないのが中東地域です。現代のヒトがアフリカを出て初めて繁栄し、狩猟採集民として定住したのちに農耕民へと移行したのも、人類史における最初の書記体系が生まれたのも、最古として知られる文明が誕生したのも中東でした。

    しかし、この重要性にもかかわらず、中東のゲノム研究はこれまで充分になされてこなかったのです。

    ゲノム研究からはどのようなことがわかるのでしょうか。アルマリ氏によれば、アフリカからの移動の軌跡、農耕システムの発達、気候記録までもが読み取れるのだそうです。今回の研究では、これらの情報を総合的に分析することで、古代中東にたどり着いたヒトの祖先が農耕民として定住することで人口を徐々に増やしていったことが推測できるそうです。

    ※省略

    分析からは、現代の中東諸国に暮らす人々の祖先が5万年から6万年前にアフリカから移住してきたらしいことがわかりました。とすると、今からおよそ8万8000年前のものと推定されるヒトの指の骨がサウジアラビアの遺跡から発見されたのは謎でしかないわけですが、もしかしたらホモ・サピエンス以前に現れたヒト属の遺骨に当たるのかもしれないとのこと。つまり、6万年より以前に中東へ移住したヒト属はいたことにはいたのですが、今回の遺伝子データからはどのグループが現代人のルーツとなっていたかを特定することができたというわけです。

    ※省略

    さらに、アルマリ氏ともう一人の共著者で英バーミンガム大学の遺伝学者ヘイバー(Marc Haber)氏がメールで説明してくれたところによると、今回の研究は考古学的、ないし気候学的なデータと人口の推移をつなげられたことに大きな意義があるそうです。

    6000年前のアラビア、そして4200年前のレバーントにおいて人口にボトルネックが生じたのは、それぞれの地域で豊潤な緑が失われつつあった時期と重なっており、その後の急激な乾燥化の影響を受けて人口が減少傾向に転じたこともわかったそうです。

    セム語の普及に関しても新たな発見が。レバーントで誕生したセム語は、青銅器時代に周囲に広まった可能性が濃厚となってきました。いくつかの遺伝的変異体が同時に生じていたことから、青銅器時代に遺伝子の混合が盛んだったと見られるそうで、この推測はすでに明らかになっていたセム語の分岐と進化の歴史とも重なるそうです。

    ほかにも、アラビア半島の人口はほかのユーラシア人と比べてネアンデルタール人の血を引いている割合いが少ないことから、おそらく遺伝子の混合がそう頻繁ではなかったこともうかがえるそうです。

    今回の研究の意義について、マックス・プランク人類史科学研究所の古人類学者で、今回の研究には直接携わっていないグローカット(Huw Groucutt)氏はこのようにメールで説明しています。

    中東という重要な地域からこのような新しい遺伝的データが解析されたのはとても喜ばしいことです。近代に形成された社会集団内に見られる遺伝的統一性は興味深い発見ですし、現代の公衆衛生の観点から言っても世界中の人々のDNAサンプルを解析しておくことは重要です。(続きはソース)

    8/15(日) 22:30配信 ヤフーニュース
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20210815-00000005-giz-sctch


    【【中東人類史】アラビア半島人のDNA解析、ほかのユーラシア人と比べてネアンデルタール人の血を引いている割合が少ないことが判明】の続きを読む

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    1: チミル ★ 2021/07/31(土) 02:22:25.85 ID:Mi8AniYT9
    【カイロ=酒井圭吾】中東のオマーン沖で29日、リベリア船籍の石油タンカーが攻撃を受け、英国人とルーマニア人の乗組員2人が死亡した。AP通信など複数の欧米メディアは、タンカーは日本企業の所有と報じている。

    AP通信によると、現場はオマーン首都マスカットから南東に約300キロ離れた海上。タンカーは、タンザニアからアラブ首長国連邦(UAE)東部の港に向かう途中だった。

     船の運航はイスラエル系企業が担っていたとされる。イスラエルの民放テレビ「チャンネル13」は、攻撃にはドローンが使われ、民兵組織の犯行の可能性があると伝えた。中東の海域では、イスラエルの貨物船が攻撃される事件が相次いでおり、イスラエルはイランの犯行だと批判している。

    読売新聞
    https://www.yomiuri.co.jp/world/20210731-OYT1T50080/

    【【ドローン攻撃】日本企業の所有とみられるタンカー、オマーン沖で攻撃受ける…乗組員2人死亡】の続きを読む

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    1: 影のたけし軍団 ★ 2021/06/11(金) 09:33:38.32 ID:EfhPcgu09
    barendemo

    中東バーレーンで、ワクチンを接種済みだった受刑者の男性(48)が新型コロナウイルスに感染して死亡し、政府に責任があるとして反政府デモが起きた。
    AP通信などが伝えた。国王が強権を握るバーレーンで、政府への批判が大規模な反政府デモに発展するのは異例だ。

    バーレーンの国営通信によると、刑務所に収監されていた男性は新型コロナに感染。
    ここ数日、人工呼吸器が必要な状況だったといい、健康省の監督下の医療施設で治療を受けていたが、9日朝に死亡した。

    新型コロナのワクチンは2月と3月に計2回、接種を済ませていたという。

    AP通信は、経緯を知る人権団体の話として、接種したのは中国のシノファーム製のワクチンだったと伝えている。

    朝日新聞
    https://www.asahi.com/articles/ASP6B7780P6BUHBI02Z.html


    【【中国シノファーム製のワクチン】 接種済みだった受刑者の男性がコロナに感染して死亡、バーレーンで抗議デモ】の続きを読む

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    1: 首都圏の虎 ★ 2021/05/24(月) 11:27:58.48 ID:CAP_USER
    no title
    2021年5月21日、韓国日報は、パレスチナではイスラエル企業との取り引きを拒否する「ボイコット、投資撤収、制裁(BDS)」運動が活発化しており、そのリストに韓国の現代(ヒュンダイ)建設機械の名前が入っていると伝えた。

    現代建設機械は2017年4月に現代重工業の建設装備事業部門を人的分割し、株式会社として新設された。BDS民族評議会は「現代建設機械の装備がイスラエル当局によるパレスチナ市民の住居破壊に使用されている」と主張している。SNS上で#BoycottIsrael、#BoycottIsraelgoodsなどのハッシュタグを見ると、ボイコットリストに現代建設機械が含まれていることが確認できるという。

    記事によると、現代建設機械がパレスチナで批判の対象となったのは今回が初めてではない。BDS民族評議会側によると、イスラエルは17年1月に現代建設機械の装備を用いてパレスチナ人の住居を撤去し、工業団地などを建設したという。このことについて評議会は「国連安全保障理事会(UNSC)決議案により糾弾されるべき対象であり、イスラエルに同調するものだ」と主張し、世界に向けて現代建設機械の不買運動と売却を呼び掛けたという。

    また、記事は「民主化抗争が激化しているミャンマーでは、ポスコ建設の不買の声が高まっている」とも伝えている。現地の市民団体が「ポスコはミャンマー軍と経済面で取引関係を維持している」との疑惑を提起したことを受け、SNS上に「ポスコはミャンマー軍の事業パートナーであり、軍部の独裁期間中に地位を固めた」という内容の画像が拡散されている。ミャンマー石油ガス公社の塀に「GET OUT POSCO(ポスコは出ていけ)」と貼り紙をし、抗議活動を行うミャンマー市民の写真も出回っているという。

    この記事に、韓国のネットユーザーからは「どういう論理なのか分からない。同じ包丁でも調理師が持てばおいしい料理が作られるが、犯罪者の手に渡れば殺人事件が起きるのと同じでは」「現代の社員が何かしたわけじゃなく、イスラエル人が装備を使ったというだけなのに。じゃあイスラエル人が乗った車も不買運動するのか?」「あくまで建設装備であって、兵器じゃないのに」「装備に何の罪があるのか」「建設装備は住居を壊すだけでなく建設する時にも使われる。こんなものは理由にならない」などの声が寄せられている。

    一方で、「イスラエルに納品しないでという抗議を示しているものだから理解できる」「現代の件は理不尽だと思うが、ポスコの件は調べるべきじゃないか」などのコメントも見られた。(翻訳・編集/麻江)

    Record China
    https://www.recordchina.co.jp/b876877-s25-c30-d0195.html


    【パレスチナで韓国企業が不買運動の対象に、一体なぜ?=韓国ネット「どういう論理なのか分からない」】の続きを読む

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    1: ネトウヨ ★ 2021/05/14(金) 19:05:34.55 ID:7CWu+4Dp9
    siam
    中山副大臣の投稿は「人種差別」
    パレスチナ代表が猛反発

    東京のパレスチナ常駐総代表部のシアム代表は14日、中山泰秀防衛副大臣がイスラエルとパレスチナの衝突を巡り「イスラエルにはテロリストから自国を守る権利がある」とツイッターに投稿したことについて「人種差別」と猛反発した。日本外国特派員協会(東京)で記者会見した。

     投稿についてシアム氏は「(イスラエルが主張する)自衛という名目で殺された多くのパレスチナ市民に対して無礼だ」と憤慨。「イスラエルの人種隔離政策や、今も続く民族浄化を支持していることにもなる」と失望感をあらわにし、より中立的な立場を取るよう中山氏に求めた。

    共同通信
    https://this.kiji.is/765851290638598144


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    1: すらいむ ★ 2021/02/06(土) 16:12:35.17 ID:CAP_USER
    beirutobakuhatu
    2020年に起きたベイルートの爆発、核以外では歴史上最大級の規模だった

     北海道大学大学院の日置幸介氏らの国際研究グループは、2020年8月にレバノンの首都ベイルートで発生した大規模な爆発の規模を分析した結果、核実験以外の爆発では人類が起こしたものとして歴史上最大級の規模だったとする研究成果を発表しました。

     現地時間2020年8月4日18時頃、ベイルート港で不適切な管理状況にあったとみられる火薬倉庫が爆発。
     NHKはレバノン政府の発表として死者205人、負傷者6500人以上と報じています。
     爆発後に撮影された衛星画像には火薬倉庫とその周辺にあった建物などに甚大な被害が及んだ様子が写っており、爆発の責任を取る形で内閣が総辞職した後のレバノンでは政治的な混乱も続いています。

     この爆発の規模を調べるために、研究グループは地球の大気を構成する物質の一部がイオン化(電離)している電離圏(高度約60~1000km以上)に注目しました。

    (略)

    sorae 2021-02-05
    https://sorae.info/space/20210205-beirut.html

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    1: ろこもこ ★ 2021/02/03(水) 20:07:53.95 ID:CAP_USER
    kr250

    2021年2月2日、韓国・YTNは、「慰安婦は売春婦」と主張する論文を書いた米教授が、執筆の背景を問う質問に対し「回答を拒否した」と伝えた。

    韓国では最近、今年3月刊行の「International Review of Law and Economics」第65巻に掲載される米ハーバード大学のジョン・マーク・ラムザイヤ教授の論文が波紋を広げている。論文では「日本軍慰安婦は性奴隷ではなく、当時の政府の規制下で認められた売春の延長線上で存在した」との見解が述べられているという。

    記事によると、ラムザイヤ教授は、論文を書いたきっかけや日本で育ったことなどが自身の歴史観に影響を与えたかどうかについて問うYTNの質問に対し、「(産経新聞が報じた)記事で十分に分かること。具体的な説明はしない」と回答した。

    また、ハーバード大学のウェブページに掲載されている肩書が「三菱日本法学教授」となっていることについては「1970年代に三菱がハーバード大学の日本法関連の教授に後援金を寄付したことによるもの」と説明したという。

    これに韓国のネットユーザーからは「これがジャパンマネーの威力。学者として恥ずかしくないのか」「日本からお金をもらって書いたと認めたようなもの」「日本で学んだとおりに論文を書き、日本はこれを主張の根拠にする。常識ある知識人ならそんな風に利用されたりしない」「純粋に史学を追い求める人が『慰安婦は売春婦』などと言うはずがない。これまでそんな主張をした人はいなかったのだから」「たった1人でもいいから慰安婦被害者と会ってインタビューしたのか聞いてみたい」など批判的な声が続々と寄せられている。

    その他「この教授をただ批判するより、誤りを明確に指摘してその論文の信頼性をゼロにすることが重要」と指摘する声や、「韓国の大学にもそういうおかしな主張をする教授がいたじゃん。どの国にも親日派はいるんだよ」と落胆する声も寄せられている。(翻訳・編集/堂本)

    Record China
    https://www.recordchina.co.jp/b871536-s0-c30-d0058.html 


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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2021/01/06(水) 05:17:24.63 ID:CAP_USER
    トピック
    国際
    レバノン、新年祝砲で死者
    空港の航空機も被害

     【ベイルート共同】レバノン東部バールベックで昨年12月31日、新年を祝う銃撃の弾がシリア人難民キャンプに落下し、1日までに難民女性1人が死亡した。首都ベイルートの国際空港でも、駐機中の中東航空機1機に流れ弾が当たった。大きな損傷はなかったもようだ。レバノンの国営通信などが伝えた。

     アラブ諸国の一部では祝い事や葬儀で空に向けて銃を乱射し、力を誇示する慣習がある。弾の落下や誤射で犠牲者がたびたび出ているが、当局の規制が及ばず社会問題になっている。

    2021/1/2 00:14 (JST)1/2 00:31 (JST)updated 
    共同通信

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    1: ヒラリ ★ 2020/12/30(水) 10:38:56.74 ID:F5lapht29
    nissan

    会社法違反などで起訴された日産自動車前会長カルロス・ゴーン被告(66)が保釈中に中東レバノンに向けて逃亡してから29日で1年となった。
    現地を訪ねると、身柄拘束を恐れ、警戒を続けながら「逃亡生活」を送る被告の姿が浮かび上がる。

    その邸宅はひっそりとし、窓越しにも人の動きはうかがえない。今月23日、ベイルート中心部にある高級住宅街の一角。
    ゴーン被告は逃亡後、日産側の資金約1600万ドル(約17億円)が購入・改築費に充てられた邸宅を拠点に暮らす。

    駐車場の扉の奥には警備員の姿が確認できる。ゴーン被告と毎月会うという実業家の知人によると、被告は24時間体制で身辺警護を受ける。外出時は警護人が事前に下見し、入念に安全を確認しているという。

    ゴーン被告は昨年12月29日深夜、関西空港からプライベートジェットで不法出国した。日本政府はゴーン被告を国際手配し、身柄の引き渡しを求めるが、レバノン側は応じていない。

    「自由であると同時に捕らわれの身でもある。海外に出たら拘束されるリスクがある」。知人はゴーン被告がそう話すのを聞いた。
    自ら操縦するヨットで友人たちと地中海クルーズに興じることもあるが、レバノン領海から出ないよう常に気を配っているという。

    ゴーン被告の邸宅から約1・5キロのベイルート港で8月、大規模爆発が発生し、200人以上が死亡した。被告は北部の避暑地に滞在し、難を逃れたが、知人はその狼狽ろうばいぶりに驚いた。

    「日本が私を殺すか、逮捕しようと狙っている」。ゴーン被告はそう言って、身の安全が確認できるまで治安当局の関係者に電話をかけ続けたという。

    ゴーン被告は28日、取材に対し、現在の生活について「日本の司法制度の不正から逃れた私は今、妻や家族、友人と過ごし、何げない日常を楽しんでいる」などとする声明を出した。

    読売新聞 2020/12/30 05:00
    https://www.yomiuri.co.jp/national/20201230-OYT1T50048/

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