かたすみ速報

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    タグ:アメリカ

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    1: 昆虫図鑑 ★ 2022/01/26(水) 16:44:29.70 ID:CAP_USER
    アメリカのビルボードチャートの集計方式が変更になる。アメリカ国内で、圧倒的な音源ダウンロード回数を誇るBTSには不利となる観測も出ているが‥

    世界的な人気を誇るK-POPグループ、BTS(防弾少年団)。

    もはやその人気と影響力は、K-POPという枠内では説明できないほどすさまじい。

    7人のメンバーが、ここまで高い知名度を手に入れた背景には、近年、アメリカのビルボードチャートで見せた輝かしい成績も一役買っている。

    音楽や映画といった、大衆文化におけるアメリカのパワーを知る世界の人々の目に映るBTSは、K-POPを代表するアーティストというより、”アメリカで大人気のアーティスト”そのものなのだ。

    しかし今年は、BTSの人気と知名度に暗雲が立ち込めるとの予測が出ている。もちろんその原因も、ビルボードチャートである。

    去る1月25日、韓国メディアのイーデイリー(www.edaily.co.kr)は「BTS、今年もビルボードの頂点に立てるのか」という見出しを打ち立て、現在アメリカ国内で巻き起こっているある議論を紹介。

    それは、ビルボードチャートの集計方式変更について。イーデイリーによると、チャート集計データの1つであった音源ダウンロード回数が、今年から変更となったようだ。

    変更点をシンプルに言うと”週2件以上のダウンロードは認めない”という。すなわち、ファンが同じ週に2回以上ダウンロードをしても、”1回”とカウントする方式に変わったのである。

    このような変更に踏み切った背景には、熱狂的ファンが応援しているアーティストを、ビルボードチャートで高い順位に付けるよう、同じ音源を複数回ダウンロードする事を防ぐ狙いがあると見られる。

    実際、昨年のビルボード”Hot 100″で『Butter』が1位になった時、2位に付けていたアーティストとの音源ダウンロード回数に、13倍の差があったという。

    もちろん、BTSの実績が熱狂的なファンの仕業だと断定できる根拠はない。しかし、彼らの人気を疑うアンチファンは、この問題--音源ダウンロードの圧倒的回数について、長い間提起してきたようだ。

    他にも、ビルボード側は、

    価格が3.49USD(約397円)以下のアルバムは、集計対象から除外する
    価格が0.49USD(約55円)以下のミニアルバムは、集計対象から除外する
    と、アルバムの販売高を上げるために、アルバム価格をディスカウントする行為にもメスを入れると伝えられた。

    あたかも、BTSのビルボード席巻を阻止するかのようなビルボード側の措置に、イーデイリーはある試算を出している。

    それは、音源ダウンロード回数が減少しても、BTSの”Hot 100″での1位は難しくないというもの。「(ダウンロード回数が)1/4に減っても、”Hot 100″での1位は不可能ではない。なぜなら、BTSファンは明らかに増加しているため、(昨年より)ラジオリクエスト回数や音源ストリーミングも各段に増加傾向にあるからだ」と、音源ダウンロード回数に頼らなくても、彼らの人気を支えるファンが飛躍的に増えている点を強調。

    イーデイリーは最後に、あるK-POP関係者の言葉を引用し「音源ダウンロード回数が圧倒的に多いBTSには、確かに不利な措置である。ただ、その対象がBTSだけではないため、そこまで大きな打撃はないだろう‥むしろ、今までBTSに向けられていた疑惑が払拭され、その人気を立証できる絶好のチャンスだ」と締めくくっている。

    https://trilltrill.jp/articles/2363298

    【【韓国悲報】BTS 今年のアメリカ席巻は難しい? 米ビルボード集計方式変更は吉か凶か】の続きを読む

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    1: マスク着用のお願い ★ 2022/01/24(月) 17:07:40.25 ID:jQRaXJFh9
    jp250

    政府、ウクライナの邦人退避検討
    ロシアによる軍事行動の脅威続く

    日本政府は24日、緊迫するウクライナ情勢を踏まえ、現地の大使館関係者を含む在留邦人の国外退避に関する検討に入った。ロシアによる軍事行動の脅威が続いているとして、在ウクライナ米大使館職員家族に退避を命じた米国の動きを受けた対応。

     外務省によると、ウクライナには大使館職員の家族ら約250人の邦人が在留している。幹部は24日、米国の退避方針に関連し「情勢が急激に変わっている。(日本も)そういう方向だ」と記者団に述べた。別の同省筋は「米国を含む各国の対応を見極める」と説明した。

    2022/1/24 17:04 (JST)
    共同通信
    https://nordot.app/858256532808400896


    【【ウクライナ】日本政府、邦人退避検討 ロシアによる軍事行動の脅威続く】の続きを読む

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    1: 影のたけし軍団ρ ★ 2022/01/20(木) 15:06:12.68 ID:CAP_USER
    kp250
    北朝鮮は、「アメリカの敵視政策と軍事的脅威が、危険なラインに達した」として、核実験などの再開を示唆した。

    20日朝の労働新聞は、朝鮮労働党の政治局会議が19日、金正恩(キム・ジョンウン)総書記が出席し、開かれたと報じた。

    会議では、米韓合同軍事演習の継続などをあげ、アメリカに対し、「これ以上黙認できない危険なラインに達した」として、「長期的な対決に向けて実際の行動に移る」方針を決定したとしている。

    そのうえで、「暫定的に中止していた全ての活動」の再開を検討するよう指示したと伝えていて、
    2018年の米朝首脳会談前に中止を表明していた、ICBM(大陸間弾道ミサイル)の発射実験や核実験の再開を示唆した。

    1月に制裁強化を発表したバイデン政権を、強くけん制する狙いがあるとみられる。

    FNN
    https://www.fnn.jp/articles/-/302242

    【【軍事】北朝鮮が米に警告 「長期的な対決に向けて実際の行動に移る」】の続きを読む

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    1: 昆虫図鑑 ★ 2022/01/19(水) 17:28:57.56 ID:CAP_USER
    kr250
    ※ソウル経済新聞の元記事(韓国語)
    米中間粗雑な綱渡り・・・韓半導体優位、一瞬にして崩れることも
    https://www.sedaily.com/NewsView/260VZCE4JZ

    ※読売新聞の元記事
    【独自】対中国「現代版ココム」に発展も…先端技術の輸出規制で日米が新たな枠組み検討
    https://www.yomiuri.co.jp/economy/20220109-OYT1T50112/

    韓国の半導体産業の優位が日米の連携などにより一瞬で崩れ去る可能性があると韓国紙が警鐘を鳴らしている。

    ソウル経済新聞は16日、『米中間での生半可な綱渡り…韓国半導体優位、一瞬で崩れさることも』というタイトル記事を掲載した。

    同紙は、「去る10日、国内(韓国)半導体業界は日本発のニュースに再び気をもんだ」とし、日米両国が先端技術輸出規制を議論する新たな方案を検討中だとする読売新聞の報道を挙げ、このような日米間技術規制方案は中国を狙った措置であるとしつつ、「業界では中国に大規模半導体生産ラインを持ち、中国輸出依存度の高い韓国が被害を受ける可能性があると展望した」ことを伝えた。

    同紙は昨年、米国商務省がサムスン電子をはじめとする主要半導体企業に取引顧客リストや取引物量などの機密情報を要求したことを挙げ、今回の措置についても、「米国が《我々の側に立て》というもう一つの圧力を加えるのではないか」という懸念が国内で出ていると伝えている。

    ソウル経済新聞は「一部では韓国が半導体など核心技術をもとに米国を中心としたグローバルサプライチェーン再編時に存在感を示すことができると話すが、専門家らは関連機器や核心素材などは米国と日本が握っているという点で韓国の《比較優位》があっという間に消える可能性がある」と懸念していると強調した。

    その上で、「先端核心産業では米国や日本に相変わらず依存しているだけに、米国中心のサプライチェーン再編の流れに並ぶべきだ」との声を伝えた。

    米国企業は半導体蒸着関連機器の63.8%を占有していることをはじめ、エッチング(53.1%)、プロセス制御(71.2%)、機械研磨(67.5%)、イオン注入(90.4%) )などで圧倒的なシェアを持ち、日本企業はフッ化ポリイミド(93.8%)やフォトレジスト(86.5%)、研磨剤(85.5%)、ダイボンドペースト(81.6%)、ブランクマスク(77.5%)などで高いシェアを有している。

    ソウル経済は中国に対しては「韓国が主導権を握ることができる状況」であるとし、「中国が韓国製DRAMの他に代替制度を見つけるのは難しい状況だ」と指摘。

    中国は自国のDRAMメーカーを育成したが「技術格差と高い製造コストなどで失敗し、韓国産のDRAMに依存している」状況を伝えた。


    2022年1月19日
    https://korea-economics.jp/posts/22011905/


    【【韓国経済紙】「日米が輸出規制議論へ…韓国の半導体優位は一瞬で崩れる」 「先端技術は日米が握る」】の続きを読む

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    1: 昆虫図鑑 ★ 2022/01/17(月) 17:15:04.36 ID:CAP_USER
    kr250
     
    韓国の歴史系有力市民団体であるバンク(VANK)は17日、米国の有名出版社が発行した刊行物における韓国の歴史への誤解が深刻であると明らかにした。

    参考記事:韓国歴史学者「米国に日本は不可欠だが、韓国は単独では重要視されず」「中国は朝貢体制を念頭に韓国独立を支援」
    https://korea-economics.jp/posts/22011407/

    米国の有力出版社であるナショナルジオグラフィック社が出版した「目で見る世界の歴史:先史時代から現代まで人類物語」(2021年刊)の587~588ページには、「東南アジアに属する韓国は中国による長年の支配を受け、1910年に日本によって併合された」と記されている。

    韓国は東アジアに属しており東南アジアではない。また、朝鮮時代に中国に朝貢はしたが、これは属国を意味するものではない。日本やベトナムも過去に中国に朝貢したことがあるが、中国の属国とは言えないというのがバンクの反論だ。

    バンクまた同書に描かれた朝鮮半島の地図には済州島と鬱陵島、独島が欠けていることも指摘した。

    また、「モンゴル帝国のチンギス・ハーンの死後、高麗がモンゴルの属国になった」(393ページ)、「朝鮮は明の伝統的な従属国だった」(473ページ)などの歪曲された内容も出ているとバンクは批判した。

    この出版物は、Amazonで「編集者が選んだ本:歴史分野ベストブック」(Editor’s Pick:Best History Books)に選ばれるなど米国の注目図書となっており、バンクはこれを憂慮したようだ。

    バンクによると、これ以外にも、200年の歴史のあるアメリカの辞書出版社メリアム・ウェブスターが発行した「メリアム・ウェブスター学生指導書」(新版、2020年)の小学生・中学生用世界地図冊子にも、韓国に関する誤った情報が含まれていると明らかにした。

    この本35ページの世界宗教地図において韓国の宗教は「中国の仏教・道教・儒教」(Chinese religions. Buddhism, Taoism, Confucianism)と書かれているという。

    バンクはこれに対して、これは事実と異なるものであるとし、韓国政府が発行する「韓国の宗教現況報告書」をもとに、現在の韓国には主導的な宗教が存在せず、いわゆる東洋宗教と西洋宗教がほぼ同じ勢力を維持して混在している世界唯一の国であるとバンクは説明した。

    他にも、米国のロッキープレス出版社が出した「子供のための世界史:500の事実(子供のための歴史事実)」では、万里の長城の長さを1万3,170マイル(2万1千196km)と紹介した。

    これは中国当局が2012年に発表した数字とバンクは指摘し、中国政府は当時、現在の国境を基準に自国領土内にある城はすべて万里の長城だと主張し、高句麗と渤海までを中国の歴史に含める「東北工程」事業を行った。この本は中国の主張にそのまま従っているとバンクは批判している。

    バンクは今回調査した刊行物を出版した出版社に対して、訂正を求める書簡をメールで送り、各国の在外同胞にも是正要請に加わってほしいと訴えた。


    2022年1月17日
    https://korea-economics.jp/posts/22011704/


    【【属国は事実】「米有力刊行物が《韓国は東南アジア》と紹介…」 「モンゴルや明の属国だったも嘘…在外同胞は是正要請を」】の続きを読む

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    1: 樽悶 ★ 2022/01/16(日) 18:04:40.14 ID:kJvRMSrw9
    no title
    アメリカのトランプ前大統領が15日、ことし最初の支持者集会を開き、2024年に行われる次の大統領選挙への出馬に改めて意欲を示しました。

    大勢の支持者が詰めかけた会場で、トランプ氏は、1時間半以上にわたって演説を行いました。2020年の大統領選挙について改めて不正を主張したほか、バイデン政権の新型コロナウイルス対策や外交にも批判の矛先を向けました。

    トランプ前大統領「以前はプーチン大統領とウクライナ、習主席と台湾にも問題はなかった。金正恩総書記もミサイル発射を再開している」

    また、ことし秋のアメリカ中間選挙について、「共和党として上下両院を奪還する」と強い決意を示したほか、2024年の大統領選挙での政権交代も訴え、自身の出馬にも改めて意欲を見せました。

    トランプ前大統領「2024年にホワイトハウスを取り戻す」

    トランプ氏は、「ホワイトハウスを奪還した後の最優先事項は、国境警備隊の増員だ」と、政権復帰後の具体的な政策にも言及しました。

    1/16(日) 16:04配信
    ヤフーニュース(日テレnews24)
    https://news.yahoo.co.jp/articles/161851a269b956eb71c1e58db6c072da700c4ef1


    【【米国】トランプ氏、24年の米大統領選出馬に意欲 「2024年にホワイトハウスを取り戻す」】の続きを読む

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    1: 蚯蚓φ ★ 2022/01/16(日) 11:59:55.99 ID:CAP_USER
    1990年代初期に公開された一部の米国映画は技術恐怖症と共に日本恐怖症を表わした。特に、1993年の映画「ロボコップ3」「デモリッションマン」「ライジング サン」を見れば日本に対する憂慮がよくあらわれている。

    ディストピア的な未来でロボコップは忍者を連想させるアンドロイドと戦い、デモリッションマンは過度に日本化された未来に適応できない。「ライジング サン」は米国に進出した日本の多国籍企業内で起きた事件の秘密を米国警察が捜査する過程で日本文化は不慣れで脅威的なものとして描かれる。この作品は感情を表わさず、非人間的な、すなわち機械化された日本文化が優勢になった未来は感情と人間性を喪失した状況を暗示する。

    このように日本を非人間的と見る傾向はひとまず2次世界大戦後、依然として日本に対する警戒心が残っており、1970年代以降、日本の自動車、家電製品が米国市場に進入することによって米国製品がますます競争力を失った状況と関連がある。1970年代以前は米国の自動車と家電製品は全世界市場を席巻したが、1970年代以降、ドイツと日本が主要な競争相手として登場した。

    その頂点に達した事件が1989年、日本電子会社ソニーがコロンビア映画会社を、1990年には松下がユニバーサル映画会社の親会社であるMCAを買収した事件だった。ビデオ産業の主導権を握るために、二つの日本企業がコンテンツを確保する次元で主要なハリウッドの映画会社のうち二つを買収したのは当時、とんでもない事件だった。

    一方、ハリウッド映画で韓国は主に北朝鮮のイメージで登場する場合が多い。「007/ダイ・アナザー・デイ」と「チーム アメリカ」(2004)、「レッド・ドーン」(2012)、「ザ・インタビュー」(2014)が代表的だ。

    最近封切られた「マザー/アンドロイド」(2021)では若干変わった。主人公は安全な場所として韓国に言及するなど肯定的に登場するが、映画の終盤、主人公が会う韓国人はまるで北朝鮮軍人のように見える。セリフとイメージが食い違うこのような演出は韓国、北朝鮮を区分できない無知を表わすが、一方では部分的な変化の兆候を見せる。

    まだ遠いが、今後、韓流コンテンツを多く見て韓国をよりよく理解する世代が米国映画界に進出すれば、このような固定観念は消えるだろう。

    ノ・グァンウ映画評論家
    no title


    世界日報(韓国語)
    https://m.segye.com/view/20220114510976

    【【映画】 米国SF映画の中の日本と韓国~日本恐怖症と南北韓混同】の続きを読む

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    1: 縞三毛(東京都) [CN] 2022/01/14(金) 15:52:49.69 ID:M0mqNtaq0● BE:448218991-PLT(14145)
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    【ワシントン時事】米航空当局が北朝鮮による11日の弾道ミサイル発射直後に民間航空機の飛行を制限した問題で、CNNテレビは13日、米軍が一時的にミサイルの米本土到達を予想していたと報じた。米軍は数分後に予想を取り消したが、その前に航空当局が飛行禁止を指示したという。

     関係者によると、発射直後、米軍の早期警戒システムがアラスカ州のアリューシャン列島かカリフォルニア州に届く可能性を示した。北方軍・北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)はその後更新されたデータで、米本土に脅威はないと判断。だが、連邦航空局(FAA)は当初予想が覆されるまでの数分間に、西海岸で航空機の地上待機命令を出した。

    時事通信
    https://www.jiji.com/jc/article?k=2022011400857&g=int

    【北朝鮮のミサイルで米本土到達予測 アメリカ混乱】の続きを読む

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    1: 動物園φ ★ 2022/01/15(土) 12:56:36.79 ID:CAP_USER
    New York Times 52 Places to Go in 2022

    https://www.nytimes.com/interactive/2022/travel/52-places-travel-2022.html

    1. Chioggia, Italy
    2. Chimanimani National Park, Mozambique
    3. Queens, New York
    4. Northumberland, England
    5. Zihuantanejo, Mexico
    6. Ibera Park, Argentina
    7. Alentejo Wine Region, Portugal
    8. The Lucayan Archipelago, The Bahamas, Turks and Caicos
    9. Evia, Greece
    10. Cobscook Shores, Maine
    11. Hoonah, Alaska
    12. Cleveland, Ohio
    13. Courmayeur, Italy
    14. Red River Delta, Vietnam
    15. South Africa
    16. Uttarakhand, India
    17. Fogo Island, Newfoundland, Canada
    18. The Great Highway, San Francisco
    19. Kyoto, Japan


    【【国際】韓国は旅行する価値なし?米紙が発表の「観光に行くべき世界の52ヶ所」で韓国選外】の続きを読む

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    1: マスク着用のお願い ★ 2022/01/14(金) 20:36:46.14 ID:shB5zDIj9
    39133080-B8C4-4D2C-B5C0-191529AF0E60

    コロナ感染で男性器の「サイズが縮小」との報告が相次ぐ、「一生このまま」と医師……<ある男性は「約3.8センチ短くなった」と告白。専門家の調査でも数は多くないものの、「精巣や陰茎のサイズ縮小」が報告されている>

    19:36 2022/01/14
    https://twitter.com/newsweek_japan/status/1481938285563940864?s=21

    【コロナ感染で男性器の「サイズが縮小」との報告が相次ぐ ある男性は「約3.8センチ短くなった」と告白。】の続きを読む

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    1: 八方美人の@ばかばっか ★ 2022/01/13(木) 08:22:40.37 ID:CAP_USER
    岸田文雄政権発足後初となる、日米の外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会(2プラス2)が先週末、テレビ会議方式で開催された。日米両政府は共同発表で、軍事的覇権拡大を進める中国などを念頭に「地域における安定を損なう行動を抑止し、必要であれば対処するために協力する」と宣言した。日米同盟の抑止力や対処力を強化する方針が示されたことは評価できるが、ジョー・バイデン政権が、岸田政権の「米中二股外交」懸念を払拭したわけではない。こうしたなか、北朝鮮は11日朝、弾道ミサイルの可能性があるものを日本海に向けて発射した。ジャーナリストの加賀孝英氏は、米国が日本で極秘裏に始めた「スパイ狩り」について報告する。



    「官邸側はさかんに、『2プラス2は大成功だった。岸田政権は日米同盟の強化を内外に示せた』と胸を張っている。ただ、事実は違う。米国は『親中』岸田政権に、ますます不満を高めている。その証拠に、米国は日本で『スパイ狩り』を始めている」

    外事警察関係者は、こう語った。

    先週7日、日米2プラス2が開催された。日本側からは林芳正外相と岸信夫防衛相、米国側からはアントニー・ブリンケン国務長官と、ロイド・オースティン国防長官が出席した。2プラス2の開催は昨年3月以来で、岸田政権下では初めてのことだ。

    日米両国は協議後、共同文書を発表した。緊迫する台湾危機や日本危機を念頭に、共同文書は中国を牽制(けんせい)している。ポイントは次の3点だ。

    ①日本はミサイルの脅威に対処するため「敵基地攻撃能力」保有の検討を伝えた(岸防衛相が積極的に発言した)。

    ②中国やロシア、北朝鮮が開発する迎撃困難な「極超音速ミサイル」などへの警戒を確認。協議後、対抗するための防衛装備品の共同研究協定にも署名した。

    ③安保環境への対応をめぐり、「緊急事態に関する共同計画作業の確固とした進展を歓迎」と明記した。

    中国外務省報道官は即日、「虚偽の情報をでっちあげて中国の顔に泥を塗った」「強烈な不満と断固たる反対を表明する」と、日米両国を口汚く非難した。

    この中国の反発こそ、今回の日米2プラス2の意義を示すものだ。

    だが、怒りを込めていう。米国は、岸田政権を信用していない。

    以下、日米情報当局から入手した驚愕(きょうがく)情報だ。

    「共同文書で、『極超音速ミサイル』への警戒、共同研究が取り上げられた。実は米国は、極秘で、日本国内に作られた『中国に最先端技術を漏洩(ろうえい)させるスパイ組織』の殲滅(せんめつ)に動いている。そのなかで、問題の中国の『極超音速ミサイル技術』開発に、日本の大学や研究機関に所属していた中国人研究者たちが、直接関与していた重大疑惑が浮上した。彼らと共謀した日本人がいる。また、『親中』議員が関与する団体まで浮上している。岸田政権は震え上がる事態になりかねない」

    私(加賀)は、前回の「スクープ最前線」(昨年12月27日発行=岸田政権、対中連携、米を裏切り疑惑)で、次のことを報告した。

    《共同通信は同月23日、「南西諸島、米軍臨時拠点に」「台湾有事で共同作戦計画の原案策定」というスクープ記事を配信した。「台湾防衛」「日本防衛」の極秘作戦で、記事には「複数の日本政府関係者が証言」とあった。中国は喜び、米国は「極秘作戦をなぜリークしたのか、潰すためか?」と岸田政権を疑い、激怒している。この共同作戦計画は2プラス2で最終合意する予定だった》

    2プラス2の共同文書に明記された、③「緊急事態に関する共同計画」とは、まさに「共同作戦計画」のことだ。この明記は、米国側の「岸田政権内にいる裏切り者に共同作戦計画は潰させない」という怒りの警告にほかならない。

    さらに、「習近平国家主席が『岸田首相に騙された』と怒っている」という情報がある。問題は、岸田首相が昨年12月24日、やっと決断した、2月開催の北京冬季五輪に閣僚や政府高官を派遣しない、事実上の「外交的ボイコット」だ。

    夕刊フジ
    https://www.zakzak.co.jp/article/20220112-EP6Q3S5IVJP5ZH72K24EAETE24/

    【米国、極秘裏に日本潜伏の「親中スパイ狩り」 中国に「極超音速ミサイル」技術漏洩か 親中議員関与なら岸田政権は震え上がる事態】の続きを読む

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    1: 昆虫図鑑 ★ 2022/01/09(日) 09:58:24.63 ID:CAP_USER
    kr250

    (略)

    韓国外交と経済も展望は明るくない。日韓関係は打開策が見つからない。日本の政府関係者は、いくら会談をしても息が詰まるような感じに辟易している。尹候補の大統領当選がない限り、関係改善は無理だ。

     米韓関係は、駐韓米大使が任命されないまま1年近くも放置されている。同盟国に対し、あまりにも冷たい対応だ。大使候補者の名前すら上がっていない。大統領が任命してから米議会での承認まで最低でも3カ月はかかるから、今年の前半までに新しい米大使が赴任する可能性はない。

     明らかにアメリカは韓国を重要視していない。バイデン政権は、文在寅大統領に不信感を抱いており、韓国の大統領選挙(3月9日)が終わるまで、新大使の任命はないと言われる。

     なぜバイデン政権は、文大統領を信頼しないのか。まず、バイデン大統領は自身が日韓の慰安婦問題解決を仲介した経験から、文大統領の対日姿勢に不満だ。また、中国の習近平主席に傾斜する姿勢に、不信感を抱いている。

     このため、2月の北京五輪にどのような対応をするかを注視している。文大統領は、北京五輪の「外交ボイコットはしない」と述べており、北京五輪に参席する意向だ。金正恩(キム・ジョンウン)総書記か実妹の金与正(キム・ヨジョン)氏と北京で会談したい意向を、なお捨てていない。この姿勢に、バイデン政権は不満だ。

     文大統領は5月に任期を終えるが、これまで歴史的な成果は何もない。国内では不動産価格が激高し、失政を非難される。歴史的成果として、南北首脳会談の再開と朝鮮戦争終戦宣言に熱意を傾けるが、北朝鮮と米国は乗り気でない。

     南北関係は、金総書記が文大統領にすっかり不信感を抱き、首脳会談に応じる気は全くない。2019年の米朝首脳会談前に、文大統領は「寧辺(ニョンビョン)の核施設閉鎖だけで米国は満足する」と金総書記にアドバイスした。

     ところが首脳会談で、トランプ米大統領(当時)は「寧辺だけではダメだ」と応じなかった。金総書記のメンツは丸潰れで、「文在寅に騙された」と怒っている。その後の文在寅政権の北朝鮮政策にも不信感を深め、応じるつもりはない。ただ、3月の大統領選挙で保守野党の尹錫悦候補の当選は望んでおらず、左派与党の継続を望むが、李在明候補も信用していない。南北首脳の信頼は、回復しそうもない。

     韓国はミサイルの射程距離制限が解除されてから、兵器開発に力を入れている。その結果、潜水艦建設やロケット開発も進み、北朝鮮は神経を尖らせており、南北の武器競争が激しくなる。

     文在寅政権は中国の言いなりで、北朝鮮よりも独自外交ができない。中国の圧力を受けると譲歩してしまう。歴史的に中国の侵略を何度も受け、冊封体制に組み込まれていたから事情は理解できるが、米中対立の中でどちらにつくのか選択を迫られる。韓国内には、将来は中国がアメリカを凌駕するとの見解も根強く、中国に傾斜しがちだ。

    (重村智計)

    デイリー新潮
    https://www.dailyshincho.jp/article/2022/01090601/?all=1&page=2

    【【2022年の韓国を占う】日韓息詰まり、米韓不信、南北断絶、中韓従属】の続きを読む

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼  2022/01/08(土) 19:04:50.04 ID:CAP_USER
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    トヨタは昨年、中国市場で200万台に迫る新車を販売したことにより、9年連続で過去最高値を更新した。

    きょう(8日)日本経済新聞によると、トヨタが昨年の1年間に中国で販売した新車は前年対比で8.2%増加した194万4000台と集計された。

    トヨタは昨年中国市場でハイブリッド車(HV)の販売が前年より50%急増したことが全体をけん引し、今回の実績を収めた。HVは販売量全体の24.5%(47万5900台)を占めている。

    日経新聞は「トヨタがハイブリッド車の販売台数を具体的に公開したのは今回が初めてで、中国での販売車種のうちHVの占有率は1年ぶりに約8%増加した」と伝えた。

    トヨタは、全世界的な半導体不足問題に効果的に対応していると評価されていて、昨年の米国市場でも233万2000台を販売し米ゼネラルモーターズ(GM)を抜き、初めて米市場における販売台数で1位の座についた。

    一方、トヨタ以外の日本を代表する3大自動車メーカーのホンダと日産は昨年、中国市場で後退したことがわかった。

    ホンダは昨年中国で156万1540台を販売し、前年対比で4.0%減少した。日産は5.2%減少した138万1494台にとどまり、3年連続のマイナス成長となった。

    WOWKorea 2022/01/08 18:01配信
    https://s.wowkorea.jp/news/read/330387/


    【【韓国報道】トヨタが米国につづき中国でも「販売台数伸びる」…9年連続の「最多値更新」】の続きを読む

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    1: 昆虫図鑑 ★ 2022/01/08(土) 17:43:49.18 ID:CAP_USER
    kr250
    日本で『(米日)同盟漂流』が出版されたのは1997年だ。著者は後に朝日新聞の主筆となる船橋洋一氏。在日米軍兵士による沖縄県での女子中学生強姦(ごうかん)事件などで揺らぐ当時の米日関係を懸念して書いたという。同書は米国防長官だったウィリアム・ペリー氏の懸念の声で終わっている。「米日同盟は逆ピラミッド構造のようだ。常に両側から支えなければ倒れてしまうような感じがする」。1990年代の米日同盟の不安定さを逆三角形に比喩したのだ。

     同書が発行されてから25年が過ぎた2022年の年頭、米日同盟は逆ピラミッドではなく安定したピラミッドのようになった。「この四半世紀で蓄積された米日同盟は当分は簡単に揺らぐことはない。最適の状態を維持するだろう」。これは2018年から朝鮮日報で東京特派員を努め今も国際部長として毎日のように日本を観察してきた記者の小さな結論だ。

     最近の米日同盟発展のスピードとその幅は同盟を巡る歴史を新たに書き換えねばならないほどだ。日本の観点から同盟の現状を判断する重要な指数は中国と領有権争いが続く尖閣諸島(中国名、釣魚島)問題だ。米国のバイデン大統領は2020年に当選した直後、日本の首相との最初の電話会談で尖閣の防衛に言及し、日本列島を驚かせた。日本の外務省幹部がこれに大きく満足し「百点満点」と高く評価したことが大きく報じられた。米国は最近「(誰も)壊すことのできない米日同盟」という表現を使い始めた。台湾有事の際に両国が共同作戦を展開する作戦計画が1月中に取りまとめられる。昨年創設された米国、英国、オーストラリアの3カ国による同盟「AUKUS」に日本が入り「JAUKUS」になるとの話も聞こえてくる。

    過去の米日同盟は一方的な米国主導だったが、最近は日本が背後で動かし、引っ張っていく側面も見え隠れする。日本はバイデン政権発足後も安倍晋三元首相が考案した「自由で開かれたアジア太平洋(FOIP)」というスローガンを引き続き使用させることに成功した。米国、日本、インド、オーストラリアの4カ国による安保協力体「クアッド」の事実上の事務局も日本が担当している。

     昨年の英国、フランス、ドイツによる「アジア回帰」は国際社会から大きな注目を集めた。英国海軍の空母クイーン・エリザベスなどをはじめとする欧州3強国の艦艇を横須賀港に寄港させ、中国けん制に加わらせた主役は日本だった。「北朝鮮による海上での違法な貨物の積み替え(瀬取り)に対処する」としてオーストラリア、カナダ、ニュージーランドまで引き入れ準同盟とも言える体制まで築き上げた。米国の肩に乗って重要な役割を果たしながら実利を手にしているのだ。

    年の瀬となった先月、岸田文雄首相の発言は「米日同盟の宇宙化戦略」を象徴的に示すものだった。日本は米国が280億ドル(約3兆2000億円)を投じる「アルテミス計画」と呼ばれる月面有人探査計画の重要なパートナーとして参加している。岸田首相はこれを足掛かりに「2020年代後半には日本人宇宙飛行士による月への着陸実現を目指す」と発表した。米日共同で月に植民地を建設し、レアアースを持ち帰る計画も検討中だ。

     米日同盟とは対照的に米国による「韓国放棄政策」が具体化しないか懸念している。文在寅(ムン・ジェイン)政権はバイデン政権の重要政策であるクアッドへの参加に否定的だ。終戦宣言や北京冬季オリンピックの「外交的ボイコット」問題で両国の不協和音は一層大きくなっている。韓米通貨スワップは米国の意向で延長に失敗し、先月31日に終了した。米国と無制限の通貨スワップを締結している日本では今「米日同盟飛躍」という書籍が出てもおかしくない。今年3月の韓国の大統領選挙で韓米同盟を最優先に考える大統領が当選しなければ、「漂流する韓米同盟」という書籍も出るのではないか。

    東京=李河遠(イ・ハウォン)国際部長

    朝鮮日報
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/01/08/2022010880014.html

    【【朝鮮日報コラム】米国の肩に乗り宇宙まで進出する日本】の続きを読む

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    1: 牛丼 ★ 2022/01/08(土) 18:08:23.90 ID:CAP_USER9
    no title


    (略)

     NYで初めての新年を迎えた小室さん夫妻。渡米してから50日以上がたち、夫妻の話題を耳にする機会は日ごとに減っている。

    「眞子さんは結婚会見で“海外に拠点をつくってほしいと私が(圭さんに)お願いしました”と話していましたが、この作戦は大成功したということです」

     と話すのは、ある皇室ジャーナリスト。

    「渡米後は、海外メディアを中心に夫妻の姿が撮られていますが、それも月に2、3回程度。結婚してから一時的に都内のマンションに住んでいたころは、外出のたびに大勢の報道陣に囲まれていたので、それに比べると格段に穏やかで自由な生活を手に入れたといえます」(同・皇室ジャーナリスト)

     わずかに報じられる私生活は、実に気ままで庶民的だ。

    「カーキとグレーの上下で雰囲気を合わせた“おそろいコーデ”で街を散策している夫妻の姿が米紙にキャッチされました。日本の博多ラーメン専門店で、NYにも出店している『一風堂』で夫婦仲よくラーメンをすすっていたという目撃情報も報じられています」(前出・皇室担当記者)

     昨年12月25日には英紙が、クリスマスプレゼントらしき紙袋を持って、1人で外出する眞子さんの姿を報道。NY生活を満喫する夫妻だが、撮影された数枚の写真には“ある変化”も見受けられる。

     昨年10月、司法試験の不合格が判明した圭さん。初受験者の合格率は78%だった。

    「圭さんは現在、自宅から徒歩圏内の法律事務所で法務助手として勤務していますが、帰宅時間が午後9時過ぎになることもあるとか。ただでさえ、ロースクールの卒業から時間がたてば、学んだ内容は記憶から薄れていきますので、仕事と勉強を両立させるとなると本当に大変です」

     圭さんのように働きながら受験する人の中には、十分な勉強時間を確保できないまま試験に臨む人も多い。その結果、例年2月の試験の合格率は全体の45%前後だという。

    「今回は、前回のようなオンライン形式ではなく、マスク着用のもと試験会場で行われる予定です。ピリピリとした雰囲気に、圧倒されてしまう人も少なくないと思います」

     厳しい環境となるが、圭さんはなんとしてでも合格する必要がある。なぜなら、

    「今のままでは、生活基盤が整っているとはいえません。小室さんの勤務先の場合、1年目の弁護士の年収は2000万円ほどだと報じられていますが、法務助手だと約600万円だといいます。圭さんが弁護士になることを見越して、事務所からは弁護士と同等の給料をもらっているのかもしれませんが、不合格が続いた場合、解雇の可能性もあるといわれています」(前出・皇室ジャーナリスト)

     しかも、日本では難しかった自由な生活をNYで謳歌できている裏には、驚きのカラクリもあって─。

    「NYでは、ふたりだけで自由に外出しているように見えますが、必要に応じて現地の警備がついているそうです。これは日本政府からの意向も影響しているのでしょう。

     NY現地では、日本の警察が夫妻を警備する権限はありませんが、NYにある『日本国総領事館』に、小室夫妻のために警護兼相談相手といったポジションを設けることは可能です。

     この警備は日本の管轄になるので、人件費は日本国民の税金から捻出されます。おふたりは今もなお、日本国民に支えられながら、新婚生活を送っているという見方もできるのです」(外務省関係者)

     異国で暮らす元プリンセス。真の意味で地に足をつける日は、当分先になりそうだ─。

    ★抜粋

    https://www.jprime.jp/articles/-/22879?display=b&_gl=1*jasyen*_ga*OXU0d1VmenhfdXF4ZHgwRHpmT2tCVHkzYjNnSEJpc3RSdElPR0MzRmRtbXhhQ1dxOF9sWFJ0aWJKNXFCNm1wRQ..



    【小室夫妻、ニューヨーク謳歌の裏で日本の税金が投入されていたことが発覚 人件費は日本国民の税金から捻出と関係者が暴露】の続きを読む

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    1: 新種のホケモン ★ 2022/01/07(金) 08:00:37.14 ID:CAP_USER
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    米連邦準備制度理事会(FRB)のジェローム・パウエル議長がタカ(通貨緊縮)の本性を表わすと全世界の金融市場に動揺が広がった。時差を置いて米国・アジア・欧州証券市場が次々と急落した。韓国では株価と為替相場、債券価格が同時下落する「トリプル劣勢」が現れた。

    6日のKOSPI(韓国総合株価指数)は前日より1.13%下落した2920.53で取引を終えた。昨年12月1日(2899.72)以来、最も低い。コスダック(KOSDAQ)の落ち幅はさらに大きかった。前日比2.9%下落した980.3で取引を終えた。昨年12月21日(996.6)以降、半月ぶりに再び1000線を突き抜ける下落だった。日経平均株価(-2.88%)や上海総合指数(-0.25%)も下落した。この日、欧州の主要証券市場も1%前後の下落でスタートした。

    ソウル外国為替市場のウォン相場は前日より4.1ウォンのウォン安ドル高となる1ドル=1201ウォンだった。ウォン相場が1200ウォン台を記録したのは2020年7月24日(1201.5ウォン)以降、1年5カ月ぶりだ。債券市場も衝撃を避けることができなかった。3年満期国庫債金利は0.1%ポイント上昇した年2.013%で終えた。

    これに先立って米国市場も揺れた。5日(現地時間)ナスダック(NASDAQ)指数は3.34%急落したほか、S&P500(-1.94%)やダウジョーンズ(-1.07%)も劣勢を見せた。基準金利の引き上げに対する期待で10年満期米国国債金利は年1.7%台に乗った。

    金融市場を揺さぶった衝撃の「引き金」はFRBが引いた。5日(現地時間)に公開された先月の連邦公開市場委員会(FOMC)の議事録によると、FOMC委員の大多数は「従来の想定より早い時期に、また速いペースで利上げすることが正当化されるだろう」と判断した。先月15日、「テーパリング(金融資産買い入れ縮小)が終われば長く待たない」というパウエル氏の発言よりも水位が高い。

    FRBが今年3回の利上げを行うことが予想されているが、最初の利上げ時点に対する言及はなかった。テーパリングが終わった直後の3月に利上げに踏み切る可能性があるというのが市場のコンセンサスだった。シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)のFedWatchが展望する3月の利上げの可能性は67.8%まで上昇した。

    市場が驚いたのは利上げのスピードが速まるからだけではない。市中のドルをかき集める「量的引き締め(QT・Quantitative Tightening)」の可能性まで予告して発作を起こした。議事録によると、一部の委員は「最初の利上げから早い時期に貸借対照表(B/S)の規模を縮小することが適切だ」と指摘した。FRBの保有資産は現在8兆8000億ドル(約1020兆円)で、過去2年間で2倍に増えた。

    ウォン安でマクロ経済の不安も高まっている。「ウォン安=輸出好調」は昔話だ。複雑に絡み合ったサプライチェーン(供給網)構造のためだ。海外から原材料を買い入れて加工して輸出するか、中間材を輸出して現地で完成品を作って直接供給するやり方が韓国輸出製造企業の間で主流となった。ウォン安になればそれだけ高いお金を払って原材料などを買ってこなければならない。

    先進国の流動性吸収に伴う新興国不安が長期化する場合、かえって輸出に悪影響を及ぼす恐れがあるという分析も出ている。輸入価格上昇による物価不安も危険要素だ。原材料が上昇し、サプライチェーンの混乱などですでに高止まりを続ける国内の物価をさらに刺激する変数となる。

    韓国産業通商資源部によると、先月の輸入額増加率(前年同月比37.4%)は輸出額増加率(18.3%)を超えた。これによって貿易収支は20カ月ぶりに5億9000万ドルの赤字を記録するなど異常信号が感知され始めた。

    中央日報 2022.01.07 07:17
    https://s.japanese.joins.com/JArticle/286448?servcode=300§code=310

    【【トリプル安】パウエルが点火した「1ドル=1200ウォン時代」…韓国輸入物価が“非常”】の続きを読む

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    1: 昆虫図鑑 ★ 2022/01/07(金) 18:30:02.71 ID:CAP_USER
    tyuuhoudoukan
    【北京共同】中国外務省の汪文斌副報道局長は7日の記者会見で、同日の日米安全保障協議委員会(2プラス2)と6日の日本、オーストラリア首脳テレビ会談に関し「中国内政に乱暴に干渉した」と反発し、関係国に厳重な申し入れをしたと明らかにした。

     台湾、新疆ウイグル自治区、香港、海洋の問題を巡る中国の立場は一貫して明確だと強調。日米両国とオーストラリアが「うその情報をでっち上げて中国を非難しており、強烈な不満と断固反対を表明する」と訴えた。

     汪氏は、日米両国とオーストラリアは口では「自由」「開かれた」と言うが、実際には徒党を組み武力をひけらかしているなどと批判した。

    ヤフーニュース(共同通信)
    https://news.yahoo.co.jp/articles/e0693021d6049e91bcf08c2a710bff58c5742ef8

    【【中国】日米2プラス2、日豪首脳会談に猛反発「強烈な不満と断固反対を表明する」】の続きを読む

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    1: 右大臣・大ちゃん之弼  2022/01/06(木) 21:39:11.30 ID:CAP_USER
    ブリンケン長官
    米日の外相が電話会談、発表内容に「韓国」はなかった

     米国のトニー・ブリンケン国務長官と日本の林芳正外相が6日午前8時10分(韓国時間)から35分間の電話会談を行った。米日両国が発表した。この電話会談は、北朝鮮が極超音速ミサイルの試験発射を5日に実施したと発表してから2時間後に行われたが、米日両国のどちらの発表文も「韓国」には一言も触れていなかった。

     米国務省は「ブリンケン長官が北朝鮮の弾道ミサイル発射を糾弾し、日本に対する米国の防衛公約は鉄壁だと強調した」と発表した。また「両外相は韓半島の完全な非核化と恒久的な平和を成就するための協力について話し合った」と説明した。電話会談で米国の韓国に対する防衛公約や韓米日の三か国協力が話し合われたかについては、発表文には盛り込まれなかった。ただし、北朝鮮のミサイル発射に関して国務省のプライス報道官が同日発表した文書には「韓国と日本の防衛に対するわれわれの公約は鉄壁だ」との表現があった。

     米国務省の発表によると、ブリンケン長官と林外相は「ウクライナの独立、主権、領土保全に対する揺るぎない支持を強調し、ロシアのさらなる軍事行動やその他の攻撃的な行動などを抑止するための努力について話し合った」という。両外相はまた、米日同盟の現代化、戦略的目標への協調、協力強化に対する意志を強調した。新型コロナウイルス対策や回復に対する共通の意思も確認した。

     日本の外務省は「両外相は日米同盟の強化および『自由で開かれたインド太平洋』の実現に向けて連携していくことを再確認した」と発表した。外務省によると、両外相は在日米軍のコロナ対応問題などについて話し合った後、地域情勢に関する意見交換を行ったという。

     北朝鮮問題について、林外相は「昨日のミサイル発射を含め、北朝鮮による核・ミサイル活動は日本、地域、国際社会の平和と安定を脅かすものだ」と述べた。さらに「両外相は、国連安保理決議に沿って、北朝鮮の完全な非核化を実現できるよう引き続き日米が緊密に連携していくことで一致した」と日本の外務省が発表した。ブリンケン長官がウクライナとロシア間の最近の情勢を説明し、現在の状況を踏まえて引き続き協力していくことを確認したという。

     バイデン政権発足後、バイデン大統領とブリンケン国務長官をはじめとする米国の主な高官たちは、ほぼ例外なく韓国より先に日本と電話会談や対面協議を行っている。バイデン大統領が指名したラーム・エマニュエル新駐日米国大使が上院での承認を経て近く赴任する予定であるのに対し、駐韓米国大使は依然として指名すらされていない。日本が中国・ロシア・北朝鮮など世界と地域のほぼ全ての問題で、米国の確実なパートナーとしての地位を固めたと見ていいだろう。

    ワシントン= キム・ジンミョン特派員

    朝鮮日報 記事入力 : 2022/01/06 21:27
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2022/01/06/2022010680192.html

    【【韓国悲報】北朝鮮の「極超音速ミサイル」発表2時間後…米国、韓国を除外し日本と電話会談】の続きを読む

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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2022/01/06(木) 19:42:26.03 ID:CAP_USER
     kp250
    2022年01月06日 11時19分 食

    北朝鮮国内において、第2代最高指導者であった金正日がメキシコ・アメリカ料理の「ブリトー」を考案した人物であると主張されていることが明らかになりました。

    North Korean mouthpiece claims Kim Jong Il 'invented BURRITOS in 2011' and sales are now booming | Daily Mail Online
    https://www.dailymail.co.uk/news/article-10367237/North-Korean-mouthpiece-claims-Kim-Jong-Il-invented-BURRITOS-2011-sales-booming.html

    ブリトーは小麦粉で作られた生地で具材を巻いた料理であり、主にメキシコやアメリカで食べられています。


    しかし、北朝鮮の報道機関である労働新聞は、ブリトーを「小麦巻き」と表現した上で、ブリトーは金正日が2011年に考案したものであると報じています。また北朝鮮では食糧不足が続いていますが、労働新聞は平壌で国民がブリトーを食している映像を流し、ブリトーの売上げが国内で急増していると伝えました。


    映像の中では金正日がブリトーの作成現場で笑顔を見せる壁画も映され、労働新聞は「金正日は生前『小麦巻きは、夏にはミネラルウォーター、冬には熱いお茶を添えるのが最適だ』とアドバイスした」と付け加えたとのこと。


    しかし、2014年に北朝鮮からの亡命を果たしたイ・ヒョンスン氏は「国内でブリトーを食べることは難しい」と話しています。北朝鮮のエリート層の間に生まれたというヒョンスン氏ですが、「市民の大多数は外国の食べ物を買うお金を持っておらず、お金があっても食べるところはありません」「北朝鮮で流通する食材は種類が少なく、それ故に西洋料理の普及率も非常に低いです」と述べ、国内で飢餓や貧困がはびこっていると主張しました。

    外国人向けの北朝鮮旅行を企画するローワン・ビアード氏は、「平壌でこの種の料理を見たことがありません」「これまでブリトーや小麦巻きは食べたことがありません。なかなか良さそう!」と感想を述べました。ビアード氏は「スパゲッティ、フライドポテト、ハンバーガーなどのメニューは、平壌内の特定のレストランで提供されています」と述べるも、平壌市外で西洋料理が普及していない点には同意しました。

    https://gigazine.net/news/20220106-north-korea-claims-burrito/

    【【グルメ】 北朝鮮が「ブリトーを発明したのは金正日」と主張】の続きを読む

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    1: 影のたけし軍団ρ ★ 2022/01/05(水) 15:11:19.06 ID:CAP_USER
    米ミズーリ州セントルイスにあるテレビ局の番組で、韓国系のアンカーが同国の伝統料理に言及したコメントに対し、視聴者から差別的な苦情電話がかかってきた。SNS上でこれを知ったアジア系米国人から、アンカーを応援する声が上がっている。

    CNN提携局KSDKのアンカー兼リポーター、ミッシェル・リーさん(42)は先週、新年の伝統料理を扱ったコーナーの最後に、自分は「多くの韓国人と同じように」韓国の雑煮「トック」を食べると話した。

    これに対して、同局に女性の声で苦情の電話があった。

    女性は約1分間の録音メッセージの中で、リーさんの話に不快感を持ったと話し、「白人のアンカーが『白人は元日にこれを食べる』などと言ったら不適切」で「クビになるだろう(笑)」と主張。
    「とてもアジア人的な発言だった。韓国人としての自分は、自分の胸に納めておけばいいのに」と非難した。

    リーさんは同州で白人の両親に育てられたが、韓国の文化も受け継ごうと努めてきた。メッセージにショックを受けて傷つき、涙が出たと振り返る。

    リーさんはその夜、苦情のメッセージを聞く自身の映像をSNSに投稿した。
    すると数時間のうちに多くのアジア系米国人から、新年の伝統料理を紹介し、「#とてもアジア人的」であることを誇りに思うと言い切る書き込みが寄せられた。

    リーさんは今後、アジア系米国人ジャーナリスト協会(AAJA)への支援活動として、「とてもアジア人的」という文字入りのTシャツや帽子を売り出そうと考えている。

    「人種差別で命を落としたり、重傷を負ったりする人もいる。私の経験はささいなこと」と語りつつ、
    そのおかげでたくさんの善意に恵まれたことに感謝していると述べた。

    CNN
    https://www.cnn.co.jp/showbiz/35181644.html

    【【韓国の伝統料理】米ミズーリ州の地方局、韓国系アンカーに差別的な苦情電話】の続きを読む

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