かたすみ速報

日本及び周辺諸国に関するニュースと2chまとめサイト。ネットの片隅で更新していきます。




    タグ:核武装

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    1: Felis silvestris catus ★ 2021/04/15(木) 17:49:49.86 ID:w+P2sYRj9
    cn250

     内閣府によると、2019年末の時点で日本は約45.5トンのプルトニウムを保有していた。プルトニウムは核兵器に転用できるため、大量のプルトニウムを保有している日本は核兵器を製造するつもりなのではないかとの疑念を持つ中国人もいるようだ。しかし、中国メディアの網易はこのほど、その懸念は不要だとする記事を掲載した。

     中国では、日本は高い技術力があるのでプルトニウムさえあればすぐにでも核兵器を製造できると信じている人は多い。そのため、2016年3月に日本が331トンものプルトニウムと高濃縮ウランを米国へ輸送した際には「米国が日本の核兵器製造を阻止した」との見方が広がったようだ。しかし記事は、その可能性を全面的に否定している。

    そ の理由として記事は、日本は発電に使うためにプルトニウムを保有していると説明した。実際、日本は高速増殖炉「もんじゅ」の廃炉を決定したとはいえ、今でも高速炉計画によってプルトニウムの再利用を目指している。

     また、日本国民は「核アレルギー」があるので、核兵器製造はあり得ないことだと分析した。世界で唯一の被爆国である日本は、核兵器に対する恐怖心が強く、国民感情として保有を許さず、日本政府も「非核三原則」を打ち出して厳格な制限を設けていると記事は指摘した。

     中国では確かに「日本は技術的には核兵器製造が可能だ」などとよく言われるが、記事の指摘以外にも、核弾頭の保有は平和憲法に違反することであり、そもそも米国が核の保有を許可するとは思えず、やはり核兵器製造に関する中国人の心配は杞憂に過ぎないと言えるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

    【日本は「技術的には核兵器製造が可能かもしれない。だが心配は不要だ」=中国】の続きを読む

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    1: Felis silvestris catus ★ 2021/03/16(火) 17:54:52.03 ID:r+hbqpWp9
    ryonei

     「遼寧」と「山東」という2隻の空母をすでに就役させている中国。現在建造中の3隻目が2021年中にも進水するとの報道もあり、中国の海上戦力は増強の一途を辿っていると言えるが、中国メディアの騰訊はこのほど、「日本は密かに7隻の空母を建造した」と主張する記事を掲載した。

     記事はまず、海軍強国はどこも空母を保有しているという共通点があると指摘し、空母はその国の総合的な実力を測る良い指標となっていると主張。世界最強の海軍を持つ米国は11隻もの空母を運用していて、新たな空母も開発中だと伝えた。

     続けて、空母の分野では米国が「圧倒的な発言権」を持っているが、実は日本も「空母を7隻保有している」と主張。これは、いずも型護衛艦2隻とひゅうが型護衛艦2隻、それにおおすみ型輸送艦の3隻を指しているようだ。

     これらは護衛艦という名前がついていることからも分かるとおり空母でないのは明白だが、いずも型護衛艦を空母に改修することが決定していることから、「日本はその気になれば護衛艦を空母に改修したり、空母そのものを建造することが可能」と主張しているのだろう。

     さらに記事は「米国は、日本が目の前で7隻もの空母を造るとは思いもしなかったはずだ」と主張し、「このことから日本の野心がいかに大きいかがよく分かる」としている。ほかにも、日本は原子力発電に力を入れており、核兵器の分野で一定の成功を収めればいつでも核による反撃ができることになると分析。「そうなったら隣国だけでなく、世界中の多くの国が大きな被害を受けることになる」と最大限の警戒を示して記事を結んだ。どうやら中国は日本の防衛力とその潜在力を警戒しているようだ。(編集担当:村山健二)

    サーチナ
    http://news.searchina.net/id/1697641?page=1


    【【中国メディア】日本が核兵器の分野で成功を収めれば、隣国だけでなく、世界中の多くの国が大きな被害を受ける】の続きを読む

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    1: Felis silvestris catus ★ 2021/02/22(月) 20:21:06.34 ID:CAP_USER9
    kr250

    漂流する韓国、中朝に従属


     保守が「米国への回帰」を唱えれば、左派は「中立」を訴える。バイデン(Joe Biden)政権の突き付けた踏み絵が韓国社会を二分した。韓国観察者の鈴置高史氏は「核武装中立」が落とし所と見る。

     ***

    鈴置:韓国の保守派が「米国側に戻ろう」と叫びます。バイデン政権が「次も反米政権を選ぶなら韓国を見捨てる」と脅したからです(「慰安婦問題を言い続けるなら見捨てるぞ 韓国を叱りつけたバイデン政権の真意は」参照)。

     朝鮮日報の楊相勲(ヤン・サンフン)主筆の「今、驚くべき話が出回っている」(2月18日、韓国語版)は、韓国が米国から見放された証拠を列挙しました。要約しつつ訳します。

    ・米国では今後、韓国は100%中国に付き、日本は100%米国に付くという見方が主流となった。米国の政府も民間も中国の台頭に深い警戒を共有する時に、北朝鮮と中国に行き過ぎた好意を示し、日本には行き過ぎた敵意を見せる文在寅政権が重なった結果だ。
    ・ヘーゲル元国防長官らが作成し、バイデン政権に提出した「核と安保」関連報告書は、米国が核の運用を豪州、日本、韓国と論議するアジア版核企画グループの創出を提案した。しかし、その直後に米国では「韓国を除け」との声が上がった。
    ・アインホン元国務省軍縮担当補佐官は「韓国は中国を意識し、参加しないだろう」とし、セイモア元ホワイトハウス調整官は「反対するであろう同盟国に対し、米国から先に提案する必要はない」と語った。
    ・ローレス元国防副次官は「韓国は結局、核を保有する北朝鮮に従属する可能性が高い。米国は日本に中距離核ミサイルを配備し中国と北朝鮮に対応せねばならない。この場合、米日はNATO式の核共有協定を結ぶことになる」と言っている。
    ・ランド研究所のべネット研究員は「北朝鮮が日本を攻撃する場合、米国の対北軍事作戦において韓国の立場を考慮する必要はない、との見解も米国で広まっている」と述べている。
    ・最近、米国でジョージ・ケナンの「ロング・テレグラム」に比肩すべき匿名の寄稿が登場した。ここでも「韓国が引き続き中国側に漂流している」との認識が示されている。同盟国とその敵国の間を綱渡りすれば、同盟は殻だけが残る。我々はその後をどこまで考えているのか。

     楊相勲主筆は米国で「韓国は中国側」との認識が定着したうえ、米政府は韓国抜きの戦略を立てるようになった、と警鐘を鳴らしたのです。
    次ページは:「共通の敵」が消滅した米韓

    (略)

    ヤフーニュース
    https://news.yahoo.co.jp/articles/0aa5cb782ce1a1a7773506c9f53515e035d24b63 


    【米国では「今後、韓国は100%中国に付き、日本は100%米国に付く」という見方が主流に】の続きを読む

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    1: 新種のホケモン ★ 2020/08/15(土) 08:40:11.22 ID:CAP_USER
    kakuimage
     中国のポータルサイト・百度に13日、「日本は7日間で核爆弾を作れるというのは過大評価だが、注意する必要はある」とする記事が掲載された。

     記事は、「日本が本気になれば7日以内に核兵器を作ることができる」といった類の話が世の中に流布し続けており、これに賛同する人が多くいる一方で「いくらなんでもオーバーだ」と否定する人もいると紹介したうえで、実際に日本が核兵器を作る能力を持っているかどうかについて検証している。

     まず、日本の原子力関連技術は世界トップレベルであり、近年ではその技術を海外に売り込む動きも見せているとした。また、第2次世界大戦期に日本ではすでに核兵器開発に向けた研究が始まっていたとも伝え、現在において核兵器を作るための技術的な蓄積は十分にあるとの見方を示した。

     そして、核兵器の材料についても「これまで核エネルギーの平和使用という名目でウラン鉱石の購入と備蓄を進めてきたため、十分に揃っていると言える」と伝えた。

     その一方で、「現段階において日本が堂々と核実験に踏み切るようなことはできない」とし、米国が日本に核兵器を持たせようとしないほか、日本の周辺国も日本の核兵器保有を許すはずがないうえ、日本の国民も核兵器について非常に否定的な態度を持っていることを理由に挙げた。

     記事は「現状、日本には核兵器を作る力はある。7日で作れるかどうかは分からないし、3カ月で作れるといった見方もある。しかし、日本が本当に核兵器の開発、製造を実行に移すことは、まず不可能なのである」と結論付けている。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)

    サーチナ 2020-08-14 22:12
    http://news.searchina.net/id/1691905?page=1

    【【中国メディア】日本が7日間で核爆弾を作れるというのは過大評価だが、警戒する必要はある 原子力関連技術は世界トップレベル】の続きを読む

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    1: 新種のホケモン ★ 2020/08/13(木) 08:54:38.27 ID:CAP_USER
    tramp
     米国のトランプ大統領は11日、中国の攻勢に対応するため韓国と日本・台湾の核武装の必要性について問う質問に「今後2カ月間で主に議論するテーマだ」と述べた。トランプ大統領はこの日、MSNBCラジオの番組「ヒュー・ヒューイットショー」のインタビューで「中国におけるコロナに関する無謀さと攻撃性を考えた時、日本と韓国、さらには台湾が核武装や極超音速ミサイルの力量を追求すべきか」との質問に「私はいかなることも言わない」としながらも「しかしそれが問題を引き起こしかねないとは言う。今後2カ月間、われわれの主要な議論のテーマだ」と述べた。トランプ大統領はさらに「非常に重要な議論のテーマになると言っておく」と改めて強調した。

     トランプ大統領が「主要な議論のテーマ」と語ったことが、中国の攻勢に関することなのか、あるいは韓国、日本、台湾の核武装に言及したものかは明確ではない。しかし「いかなることも言わない」とあいまいな態度を示しつつも、ある程度の余地を残したことを考慮すれば、トランプ大統領が今後の大統領選挙戦に向けて韓国と日本の核武装の可能性をちらつかせ、中国に圧力を加えることもあり得るとの見方も浮上している。トランプ大統領が11日、中国の脅威に対抗するため韓国、日本、台湾の核武装の可能性について明言はしなかったが、「主要な議論のテーマ」と述べたのは、トランプ大統領の頭の中に中国への圧力カードとして「韓日核武装」が残っているためかも知れない。

     実際にトランプ大統領は大統領候補だった2016年3月、ニューヨーク・タイムズ紙とのインタビューで「米国がもし今のように弱い態度を示し続ければ、韓国と日本はなんとしても核武装をしようとするだろう」「韓国と日本が核の脅威を感じれば、(核兵器を)持っても悪くはないはずだ」との考えを示していた。トランプ大統領は同じ月に行われたCNN主催のタウンホール・ミーティングでも「北朝鮮も、パキスタンも、中国も核兵器を保有しており、イランも10年以内に持つだろう」とした上で「一定の時期に日本と韓国が北朝鮮に対抗して自分たちを自ら守れるのであれば、米国の置かれた状況はさらに良くなるはずだ」と述べた。

     ここから考えると、トランプ大統領が11月の大統領選挙を前に、前回の選挙の時と同じく韓国と日本の核武装に言及し、中国に圧力を加え、核問題をイシュー化しようとする蓋然性があるとの見方も出てくる。トランプ大統領は11日、FOXスポーツ・ラジオのインタビューで、中国との関係について「私は習近平首席と素晴らしい関係を持っていた」「しかし今は同じように感じていない。私は彼(習主席)と長い間話をしていない」と述べた。

     もちろん現時点でトランプ大統領が実際に韓国と日本の核武装を容認するとか、これを推進する可能性はさほど高くはない。トランプ大統領は2016年の大統領選挙で、韓国と日本の核武装の可能性に公の場で言及はしたものの、同年11月の大統領選挙で勝利した直後のツイッターで「『私はより多くの国が核を保有すべきだ』と言ったことはない」と書き込んでいた。米国が数十年にわたり維持してきた非拡散政策を勝手に破棄することはできず、また共和党内部でさえも反発が強かったからだ。米国は1991年に在韓米軍から戦術核を撤収して以降、韓国に米本土と同じレベルの核抑止力を提供する「拡張抑止」政策を維持してきた。米国務省で国際安全保障・不拡散を担当するクリストファー・フォード次官補など、トランプ政権の官僚たちも「米国との同盟関係を考慮すれば、韓国と日本が核で武装すべき必要性はない」と何度も強調してきた。

     しかし予測し難いトランプ大統領のスタイルを考慮すると、中国に圧力を加えるため韓国と日本の核武装が取り上げられる可能性は排除できない。トランプ大統領が自らの再選にプラスになると判断すれば、これに言及する可能性が考えられるということだ。ロバート・アインホーン元米国務省非拡散・軍縮担当特別補佐官は昨年9月「ワシントンの一部からは対中、対北圧力のための戦略的次元で韓国と日本の核武装論を求める声が出ている」「トランプ大統領であれば、同盟国に独自の核武装をするよう発言するかも知れない」とコメントした。

    (続く)

    ワシントン=趙儀俊(チョ・ウィジュン)特派員

    朝鮮日報 2020/08/13 08:21
    http://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2020081380004

    【【韓国報道】トランプ大統領「韓国(日本・台湾)の核武装は議論の主なテーマ」】の続きを読む

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    1: 動物園φ ★ 2020/01/19(日) 01:56:52.74 ID:CAP_USER
     kr250
    徐台教 | ソウル在住ジャーナリスト。「コリアン・ポリティクス」編集長
    1/17(金) 14:21

    ●名だたる論客たちの主張

    議論の口火を切ったのは、過去の盧武鉉政権時代の06年12月~08年2月に外交部長官を務めた宋旻淳(ソン・ミンスン)氏だ。

    昨年11月、韓国紙『中央日報』への寄稿文で米国が韓国に防衛費負担金50億ドルを要求していることに言及しながら「米国の戦略資産開発と展開による負担について韓国がお金で支払うのではなく軍事力増強で寄与するべき」と述べ、その上で「韓国オリジナルの偵察・監視体系と朝鮮半島に戦域を限定した戦術核能力を持つ必要がある」とした。

    宋元長官は同12月にも『毎日経済』とのインタビューで、「北朝鮮が核を持っている事だけでも私達の行動を変えられる。核を持った北朝鮮と平和は共存できない」としながら、「核武装をする力量を備えるべき。原子力を平和的に利用しながら武器を作れる選択肢を広げていかなければ」と主張した。

    また、朴槿恵政権時代の14年2月から15年10月まで外交部第一次官を務めた趙太庸(チョ・テヨン)氏は、昨年12月にやはり『中央日報』への寄稿文で「核」に言及した。

    趙氏は金正恩氏が同11月25日に、韓国との軍事境界線に近い昌麟(チャンリン)島で砲撃訓練を現地視察したことを挙げ、「この挑発にしっかりと対処しなければならない」とした。なお当時、韓国国防部はこの訓練に対し「18年9月の『南北軍事同意書』に違反するもの」と抗議している。

    趙氏はコラムで「北朝鮮に決然とした対応の意志を見せる必要がある」としながら「米韓軍事訓練の再開に向けた協議をすべき」と主張、さらに「最近、一角で戦術核の再配置、核武装の主張がある。北朝鮮の核保有が韓国の安全保障のニューノーマルになる最悪の場合に備え、当然すべてのオプションを検討するべき」とした。

    また核武装化に先立ち「米国と2015年に新設された『米韓抑制戦略委員会(DSC)を活性化させ、NATO式の核共有についても議論できる」との提案も行った。米国が核を含むあらゆる戦力を動員し同盟国を守る「拡張抑止」を強調しようとの主張だ。

    主張を引用した外交官2人の特徴は、保守・進歩派政権にかかわらず深く北朝鮮との非核化交渉や南北対話に関わってきた人物であるということだ。それだけに重みがあると言わざるを得ない。

    特に筆者は宋氏の主張にショックを受けた。

    これまで同氏の発言や書籍から、個人的に韓国で最もクレバーな人物の一人と考えていたからだ。何を思ってこんな主張をするのか、同氏にインタビューすることは様々な事情により叶っていないため分からないが、意外だった。

    他にも、著名作家のチャン正一(チャン・ジョンイル)氏も『韓国日報』への連載コラムで核武装を二週にわたって取り上げている。

    さらにこうした議論について、やはり外交官出身で少壮派の論客として売出し中のチャン・ブスン関西外語大教授がSNSで賛同の意を示すなど、活性化の兆しが見える。

    https://news.yahoo.co.jp/byline/seodaegyo/20200117-00159317/

    【【韓国】韓国で再び持ち上がる「核武装論」、過去とは違う’不気味さ’とは】の続きを読む

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    1: 的井 圭一 ★ 【特別重大報道】 2018/06/15(金) 12:16:01.55 ID:CAP_USER9 BE:511393199-PLT(15100)
    sssp://img.5ch.net/premium/1051729.gif
    米韓合同軍事演習の中止について、アメリカのニューヨーク・タイムズは「同盟国に不安を生み出す」と指摘するとともに、日本の核武装の可能性にも言及しました。

     ニューヨーク・タイムズは14日付の紙面で、米韓合同軍事演習の中止は「北朝鮮への重大な譲歩だ」と批判したうえで、日本や韓国に相談せずに中止を決めたことについて「アジアの同盟国に新たな不安を生み出している」と伝えました。また、「日本にとって最大の脅威は米朝対話が非核化につながらないまま、アメリカ軍が軍事演習の中止をきっかけに北東アジアから徐々に撤退することだ」と分析しました。そのうえで、「こうした動きで最も恩恵を受けるのは中国であり、北朝鮮の非核化が進まず、中国の脅威も高まれば日本と韓国は核武装の必要性を感じるかもしれない」と報じています。

    2018/06/15 11:46
    テレ朝ニュース
    http://news.tv-asahi.co.jp/sphone/news_international/articles/000129623.html

    【【米韓合同軍事演習中止】NYタイムズ分析「日本は核武装の必要性感じるかも 】の続きを読む

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