かたすみ速報

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    タグ:蝗害

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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2023/04/23(日) 21:04:57.87 ID:UdObvO0W
    2023年04月23日 15時00分 生き物

    1950年代、毛沢東の手で進められた害虫・害獣を駆除する運動により、米を食べることで知られていたスズメが大量に殺害されました。害獣が減ったことにより本来であれば米の収穫量が増加するはずでしたが、実際は大凶作を引き起こす悲惨な結果となってしまいました。なぜそのようなことが起こったのかについて、歴史コンテンツをまとめるHistory Definedが解説しています。

    How Killing Sparrows Led to Great Famines in China
    https://www.historydefined.net/how-killing-sparrows-led-to-one-of-the-greatest-famines-in-history/

    1945年から中国共産党中央委員会主席を務めた毛沢東は、中国の人々のために都市と農業の大改革を実行に移しました。

    1958年から1961年にかけて、中国は大躍進政策を掲げ、工業化と農作物の増産を目的としたキャンペーンを実施。その中のひとつに、国内の四大害虫を駆除することで病気のまん延阻止を掲げる「四害駆除運動」がありました。

    この運動の中で駆除の対象となったのは、ネズミ、蚊、ハエ、スズメの4種類。これらは病気を媒介することで知られており、特にスズメは国内の穀物を食べている疑いがあったため、対象となりました。貴重な食糧の増産に力を注いでいた中国政府にとって、これらの害を取り除くことは急務でした。

    1959年、中国国民にスズメを駆除することを義務付ける法律が早々と成立しました。

    スズメが巣で休めないように、人々は鍋やフライパンを打ち合わせ、全国で巣を破壊。見つけられたスズメは殺され、自然の生息地から追い出され、より安全な場所を探さなければいけませんでした。

    中でも、北京のポーランド大使館はスズメの殺処分を拒否し、残ったスズメの避難所となっていたことが知られています。しかし、スズメを守るために中国人の入館を拒否したポーランド大使館でしたが、中国人は大使館を取り囲み、2日間にわたり太鼓を打ち鳴らしてスズメを死に追いやったというエピソードも語られています。

    当初、毛沢東にとって、四害駆除運動は効率よく機能しているように思えていました。毛沢東はスズメ1羽につき年間4kgの米を節約できたと確信していましたが、実際は稲作にとってさらに破壊的な生態学的問題を引き起こしていたのでした。

    基本的に、スズメは農作物に害を与えるイナゴを含む多くの昆虫を捕食する動物です。捕食者であるスズメを排除することは、蝗害(こうがい)を招くことに他ならず、やがて中国に壊滅的な打撃を与えることになりました。

    結果的に、1年間にわたり続けられた大躍進政策は期待通りの成果を上げることはできず、米の生産を中心に多くの凶作と生態系の荒廃が起こり、中国国内で1500万~5500万人の死者を出してしまいます。

    農作物の収穫量が減少したことから、農民が鉄鋼生産と建設に移り、農作物は畑で腐敗したまま放置されることにもなりました。

    その後、中国は生態系の崩壊を食い止めるためにソ連から25万羽のスズメを輸入することになります。スズメが生態系に戻ってきた結果、イナゴの個体群は減少し、凶作は収まっていったとされています。その後、四害駆除運動はスズメからトコジラミにターゲットを移すことになりました。

    History Definedは「スマートフォン程度の重さの鳥が、壊滅的な凶作のきっかけになるとは信じがたいことです。しかし、毛沢東が取るに足らない害虫を駆除しようとする中で、スズメの重要性が見過ごされていたのは事実です。生態系が乱れるたびに、人間も影響を受けています。植物や動物の種類によって、その生態系は大きく左右されます」と述べてこのトピックを締めくくりました。

    https://gigazine.net/news/20230423-kill-sparrows-led-great-famines-china/

    【【特集】スズメの大量駆除が中国で大飢饉を引き起こした理由とは?】の続きを読む

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    1: ブギー ★ 2020/08/16(日) 08:15:37.28 ID:cOxqcT8r9

    batta
    バッタが世界各地で大量発生し、農作物を食い荒らしている問題で、日本政府は月内にも中央アジアなど6カ国への支援を始める。バッタ駆除の殺虫剤や噴霧器、発生場所のデータを収集・共有するための全地球測位システム(GPS)の受信機を提供する。各国間の連携も促し、被害低減を目指す。

     支援するのは、ウズベキスタン▽カザフスタン▽キルギス▽タジキスタン▽トルクメニスタン▽アフガニスタン――の6カ国。いずれも農業が基幹産業だ。日本政府は7月、国際的なバッタ被害対策を主導し、6カ国でも関与する国連食糧農業機関(FAO)に最大7億9800万円を支出することで合意した。今後、日本で開発した機材を提供し、現地担当者向けの研修を始める。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で人の移動が制限されているため、研修はオンライン形式で行う予定だ。

     バッタによる農作物の被害は「各国が公表に消極的で全容は分かっていない」(外務省担当者)というが、各地で食糧不足や貧困層増加の原因となっている。国境を越えて移動するバッタに対応するため、日本は2015年からキルギス、タジキスタン、アフガニスタンの3カ国の連携強化の支援に取り組んできた。

    ヤフーニュース
    https://news.yahoo.co.jp/articles/5d62291fd1fd2d9889ee88e6001304d304935a62

    【【蝗害】バッタ大量発生の中央アジア6カ国 日本が駆除支援へ 殺虫剤など提供】の続きを読む

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