電気自動車の需要停滞により危機を迎えたバッテリー業界が次世代技術開発に集中している。非常経営でコストを節約しながらも研究開発は強化する方式だ。特に業界の地図を変える「ゲームチェンジャー」である全固体電池市場の先取りをめぐり、韓中日の企業間競争が激しい。

業界によると、韓国のバッテリー３社のうちサムスンＳＤＩは最近全固体電池の本格量産準備に乗り出した。全固体電池は液体電解質の代わりに固体電解質を使ったもので、エネルギー密度が高く、火災や爆発の危険が少ないことから「夢のバッテリー」と呼ばれる。サムスンＳＤＩは一部装備企業などと供給契約を結んでおり、素材企業も選定中だ。量産目標は２０２７年だが、供給網をあらかじめ構築しておくことで規模の経済を実現し競争力を確保できるという判断だ。現在世界の自動車メーカー５社にサンプルを供給して性能評価を進めている。

ＳＫオンもやはり最近全固体電池関連論文が国際学術誌に相次いで掲載されるなど研究開発にスピードを出している。下半期に完工する大田（テジョン）バッテリー研究院のパイロットプラントで試作品を作る計画だ。ＳＫオンは２０２９年、ＬＧエナジーソリューションは２０３０年の全固体電池商用化を目標としている。今年をバッテリーの閑散期とみて危機経営を宣言したＬＧエナジーソリューションは、次世代バッテリー開発など研究開発競争力を高めて危機を機会にする方針だ。業界関係者は「中国との価格競争力で押され気味の韓国バッテリーが生き残る道は結局次世代技術確保」と話す。

かつてバッテリー強国だった日本は全固体電池で自尊心回復を狙う。市場調査会社トレンドフォースによると、昨年まで全固体電池の特許シェアは日本が３６％で最も高く、中国が２７％、韓国が１８％、米国が１１％などの順だった。日本のトップランナーであるトヨタは２０２７年の全固体電池商用化を目標にする。現代自動車やベンツなどの自動車メーカーも積極的に全固体電池開発に参入している。ＳＮＥリサーチによると、世界の全固体電池市場規模は２０３０年に約４００億ドル（約６兆２４２１億円）に達する見通しだ。

中国ＣＡＴＬは昨年全固体電池の開発人材を１０００人以上に拡大し、研究開発で人海戦術を展開している。ＣＡＴＬは２０２７年の少量生産を目標にする。中国政府はＣＡＴＬなど６社が参加する全固体電池開発プロジェクトに６０億元（約１２７７億円）を投資して全面的に支援する。また、中国は全固体に進む足がかりとなる半固体バッテリー技術でもリードしている。電気自動車メーカーのニオなどが半固体を搭載した車をすでに発売している。

全固体電池は商用化に向け乗り越えなくてはならない山が多い。高い技術力が必要なだけでなく、生産に多くのコストがかかり価格競争力確保に困難が予想される。業界では２０２７年に全固体電池の量産に成功しても、「スーパーカー」にだけ搭載が可能だという話も出ている。

対外経済政策研究院のチェ・ジェヒ専門研究員は「中国企業などが半固体バッテリーに集中するのは、比較的開発が容易で価格が安く全固体電池の長所を一部実現できるため。全固体電池の大衆化が遅れれば中国が半固体でプレミアム市場を掌握するかもしれない」と懸念する。

漢陽（ハニャン）大学エネルギー工学科のソン・ヤングク教授は「全固体電池の試作品を作るのはいまの技術でも可能だが、大量生産と価格競争力の問題を解決する企業が市場を先取りできる。ＣＡＴＬなどと競争するために韓国もいまより開発にスピードを出さなければならないだろう」と強調した。

中央日報
https://japanese.joins.com/JArticle/328715