KOSPIが5月の1カ月間で28%以上急騰し、8,476と史上最高値を更新したが、韓国内上場銘柄の82%は下落するという極端な二極化現象が起きた。Samsung ElectronicsとSK hynixの2銘柄の時価総額合計がKOSPI全体の50.7%に達して指数上昇を主導し、中小型株や内需セクターは一斉に下落した。このような資金集中により、恐怖指数（VKOSPI）も36%超急騰する異例の現象が発生し、単一銘柄レバレッジETFの登場や信用取引の急増が変動性を増幅させている。専門家は、17カ月で時価総額比率が2倍に膨れ上がった集中の速度に注目し、サイクルの変曲点での急落リスクを警告する一方、AI半導体の構造的成長性を根拠に追加上昇余地があるとの分析も提起されている。

KOSPIが1カ月で28%超急騰し8,400台を突破したが、韓国内上場銘柄の82%以上はむしろ下落したことが明らかになった。人工知能（AI）半導体ラリーに乗り、Samsung Electronics（005930）とSK hynix（000660）などごく少数の大型株に資金が集中し、市場の二極化が極限に達しているとの分析だ。

29日、韓国取引所によると、KOSPIは前営業日比3.55%高の8,476.15で取引を終え、再び史上最高値を更新した。今月に入ってからだけで28.45%の急騰となる。しかし、指数の上昇と個別銘柄の体感温度は正反対だった。直近1カ月間でKOSPI・KOSDAQ上場銘柄2,764銘柄のうち、82.34%に相当する2,276銘柄の株価が下落した。上昇銘柄は378銘柄（13.68%）に過ぎず、横ばいは110銘柄（3.98%）にとどまった。市場別に見ると、KOSPIは全948銘柄のうち82.70%が下落し、KOSDAQも1,816銘柄のうち82.16%が下落した。

いわゆる「サムチョンニックス（Samsung Electronics＋SK hynix）」を除く大半の銘柄が、指数上昇の果実を全く享受できなかったことになる。実際、今月に入ってKOSPIの収益率を上回ったセクターは電気・電子の1つだけだった。保険、流通、ITサービスなど21セクターはKOSPI上昇率に及ばなかった。

Samsung ElectronicsとSK hynixへの資金集中は想像を絶する水準だ。同日基準でSamsung Electronicsの時価総額は1,853兆ウォン（約195.8兆円）、SK hynixは1,662兆ウォン（約175.6兆円）で、2銘柄の時価総額合計はKOSPI全体の50.7%に達した。特にSamsung Electronicsは優先株を含めた合算時価総額が2,015兆7,505億ウォン（約213兆円）を記録し、韓国企業として初めて2,000兆ウォン（約211.3兆円）を突破した。今年1月に合算時価総額1,000兆ウォン（約105.7兆円）を超えてからわずか4カ月で2倍に膨れ上がったことになる。SK hynixの年初来株価上昇率は244.6%で、Samsung Electronics（146.7%）を大きく上回り、時価総額の差を年初の268兆ウォン（約28.3兆円）から191兆ウォン（約20.2兆円）まで縮めた。

一方、中小型株と内需セクターはそろって軟調を免れなかった。KRX中型TMIは-9.41%、KRX小型TMIは-11.96%、KRX超小型TMIは-11.54%を記録した。セクター別では、KRXユーティリティ（-18.65%）、KRX建設（-16.93%）、KRX Kコンテンツ（-9.86%）、KRXエネルギー化学（-9.71%）、KRX証券（-9.55%）、KRXヘルスケア（-9.44%）などが大幅に下落した。

イ・ギョンミン大信証券研究員は「半導体大型株が注目を集め、資金集中現象が強まっている」とし、「半導体を除くセクターでは一部の個別銘柄のみが選別的に上昇し、銘柄間の差別化が鮮明になっている」と分析した。

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