世界最強国である米国の軍事的優位に疑問を投げかける分析と訓練結果が相次いで出てきた。迎撃ミサイルの在庫不足により中国との紛争で脆弱になりかねないとの警告が出たのに続き、ドローン戦でも米軍の限界が明らかになったという訓練結果が公開された。

12日（現地時間）、米シンクタンクのヘリテージ財団は「戦区ミサイル防衛の在庫：米中紛争には不十分」と題する報告書で、「十分な迎撃弾の備蓄量が確保されなければ、米軍は敵の打撃能力と再建能力を弱体化するために必要な持続的攻撃作戦を遂行できない可能性が高い」と指摘した。続いて「迎撃弾の備蓄量不足が深刻な状態で続く場合、作戦失敗につながって米国の戦略的敗北を招く可能性が高く、米軍と米国の経済的利益にも長期的な被害を与えかねない」と分析した。

報告書は特に中国との軍事衝突で迎撃ミサイルの在庫を核心的要因に挙げた。ヘリテージ財団は「対中国非常計画において迎撃ミサイルの在庫は補助的な細部事項ではなく、統合軍が勝利するまで十分に生き残れるようにする核心的要因」と強調した。報告書によると、米軍が保有するパトリオット迎撃ミサイルと高高度防衛ミサイル（THAAD）システムのミサイル、「海のパトリオット」と呼ばれるSM－6、SM－3など主要迎撃ミサイルの在庫は、中国との長期的・高強度の紛争を抑止したり、実際の衝突で勝利したりするために必要な水準の10％にも満たない。

現在の在庫水準で中国と衝突した場合、主要な米軍基地が数日以内に無力化される可能性があるとの見通しも示した。報告書は「現在の在庫水準では、中国人民解放軍（PLA）は紛争開始から数日以内にグアムのアンダーセン空軍基地のような主要米軍基地を無力化できる」とし、「中国が米軍基地を狙って自国のミサイル在庫の一部だけを使用したとしても、米国は紛争発生後、数日で迎撃弾をすべて使い果たす可能性がある」と予想した。

問題は補充の速度も遅いという点だ。報告書は、現在の米国の迎撃弾生産速度では推奨される在庫水準を確保するのに約29～89年かかると推算した。大規模なミサイル戦を想定した場合、現在の生産能力だけでは消耗速度に追いつくのが難しいという意味だ。

米軍のミサイル在庫不足問題は、イラン戦争を契機に米国メディアで提起された。CNNは4日、「米軍のTHAADミサイルの在庫は5分の1程度しか残っていないことが分かった」と報じた。また、パトリオット迎撃ミサイルはイラン戦争以前と比べて半分程度が消耗したと伝えられた。

こうした中、米国保守陣営を代表するシンクタンクであるヘリテージ財団まで迎撃ミサイル備蓄量の深刻さを公式に指摘し、議論が広がる様相だ。ヘリテージ財団は2024年米大統領選を前にドナルド・トランプ大統領の政権復帰を念頭に置き、次期政権の国政課題を盛り込んだ『プロジェクト2025』政策提言集を刊行した機関だ。

米軍のドローン戦における脆弱性を示す模擬訓練の結果も出た。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は12日、「4～5月にドイツで実施された合同訓練『コンバインド・リゾルブ』で米軍とウクライナ軍が対戦した」とし、「結果は米国にとって良くなかった」と伝えた。

ドイツにローテーション配備された米第1騎兵師団傘下の第3機甲旅団と、ネメシス（Nemesis・天罰）と呼ばれるウクライナ無人システム軍第412連隊のドローン運用兵が訓練に投入された。訓練で米軍戦車はウクライナ軍の偵察・爆撃ドローンによって相次いで撃破された。WSJは「今回の訓練は、米軍の機甲部隊が移動する際、ドローン攻撃から部隊を守るのに苦戦する可能性があることを示した」と評価した。

米国防総省（戦争省）はこれまで、ドローンと対ドローン技術の確保に数十億ドルを投入し、これを運用する専門部隊まで創設した。しかし実際の訓練では、依然としてドローン攻撃に適切に対応できない姿を見せたとWSJは伝えた。

米シンクタンク、戦略国際問題研究所（CSIS）のエリオット・コーエン氏は「現代戦でドローンがどれほど不可欠なのかを示した」とし、「米軍がこれに熟達することが非常に重要だが、残念ながら今のところそうなっているようには見えない」と指摘した。

8/14(金) 7:18 中央日報日本語版
https://news.yahoo.co.jp/articles/abb3890ed8dd4ad36cb93c48f4ed6082bf585da6

■関連ソース
「瞬く間に全滅した」…ウクライナのドローンに苦戦した米最強の機甲旅団
https://japanese.joins.com/JArticle/353489